2019-03-28 第198回国会 参議院 財政金融委員会 第7号
このヘキサメチレンジアミンは化石燃料由来の化学物質でございまして、これを原料とするナイロン繊維は自動車のエアバッグ等に使用されております。 それで、この国内ナイロン繊維メーカーは、原料でありますヘキサメチレンジアミンについて、国内の消費量の約六割を輸入に依存する一方、残りの約四割を自社生産しているということでございます。
このヘキサメチレンジアミンは化石燃料由来の化学物質でございまして、これを原料とするナイロン繊維は自動車のエアバッグ等に使用されております。 それで、この国内ナイロン繊維メーカーは、原料でありますヘキサメチレンジアミンについて、国内の消費量の約六割を輸入に依存する一方、残りの約四割を自社生産しているということでございます。
ことしの二月に包括提携を結び、ナフサ輸送船の共同運航、それからナイロン繊維の原料となるベンゼンの需要逼迫に対応した生産設備の再稼働など、次々と手を打ってきております。 これで、理論値としての、省エネポテンシャルといいますが、この千葉一地区、六十四万キロリットル年間削減できることがわかったんですね。これは国内の原油消費量の一日分に相当します。
ただ、ナイロンにつきましても単なるナイロンというだけではなくして、やはり先生御指摘のように、光に対して非常に弱い性質があるわけでありまして、そういう性能を強化する意味で光安定剤というのをナイロンの中に入れて光に対する劣化を防ぐような、実際にはナイロン繊維といえどもそういうものを使っているのが実情でございまして、我々も前回先生の御指摘を受けた後相当のテスト、どういう使い方をしたシートベルトかということはちょっとわかりかねますけれども
特に石油化学というのは、私たちの身の回りの品物、ポリエステル繊維だとかナイロン繊維だとか、あるいはバケツだとか洗面器だとか、われわれの身の回りのものに関係してくる非常にすそ野の長い産業でございますので、設備投資が過剰になったのはおまえの責任だからというふうにはできないだろう。とりあえず当面の問題としてナフサ価格を何とかせなければならぬと思います。政府がお立てになったのは二つですね。
そこで、水産庁といたしましては、これは漁業の重要な資材でございますから、何らかの形で価格の凍結ぐらいまでの措置がとれないかということも検討したわけでございますが、流通の形態から見てなかなかそれがむずかしいということでございますので、通産省ともいろいろ相談をいたしました結果、漁網綱の主要原料であるナイロン繊維、ポリエステル繊維等について当分の間価格を据え置く、いわゆる原料を押えてもらうということ。
主要原糸であるナイロン繊維、ポリエステル繊維などについて、当分の間価格を凍結する、こういうようなことで指導をしておるわけでございます。
通産省といたしましては、漁網の値上がりの原因になっております原料価格、なかんずく原糸価格につきまして、特にナイロン繊維、ポリエステル繊維につきましては、価格引き上げについて通産省の事前了承を得るべき物資ということで、価格の抑制につとめておるわけでございます。
○内村（良）政府委員 まず、漁網について通産とどういう話をしているかということでございますが、漁網綱の原材料でございますポリエチレン、ポリプロピレン、ベンゼン、トルエン及び合成繊維であるナイロン繊維、ポリエステル繊維については、価格引き上げにつき通産省の事前承認制を要することになっております。
日本がアメリカにナイロン繊維織物や衣服を輸出して外貨をかせげるようになったばかりのころは日本製ナイロンのブラウスを着ていた少女がナイロンの可燃性のために焼死した事件があった。一九五八年、アメリカではこの事件を契機に、可燃性衣服にはすべて可燃性であることの表示をすることを義務づける法律がつくられ、」、「連邦取引委員会がこの法律を施行するようになった。