2014-04-03 第186回国会 参議院 内閣委員会 第7号
これは、有名な未来学者のアルビン・トフラーさん、「フューチャーショック」の、彼が、もし望まれるのであれば日本の国会に籍を、要するにアドバイザーとして籍を置かせてもらって、様々な議論に対して客観的なグローバルな視点から意見を述べたりアドバイスをしたりする、そういうことも幾らでも考えますよというようなことをおっしゃっていた。
これは、有名な未来学者のアルビン・トフラーさん、「フューチャーショック」の、彼が、もし望まれるのであれば日本の国会に籍を、要するにアドバイザーとして籍を置かせてもらって、様々な議論に対して客観的なグローバルな視点から意見を述べたりアドバイスをしたりする、そういうことも幾らでも考えますよというようなことをおっしゃっていた。
○国務大臣（茂木敏充君） プロシューマー、これは私の理解ですと、一九八〇年頃ですね、未来学者のアルビン・トフラーが、プロデューサーとコンシューマー、これを組み合わせて生産活動を行う消費者、こういう新しい概念を導入したんだと思っております。プロとシュームを組み合わせるわけでありますけれど、プロですから、ラテン語で前へということになります。
アルビン・トフラーという未来学者が、ビジネスは時速百キロで動いている、行政は時速二十五キロで動いている、立法は時速三キロである、そういうことを書いておりますが、私は何となく実感しますけれども、そういうことがございますものですから、これはぜひ対応をしていただければと思う次第でございます。 次でございます。十一ページ、アメリカの教育政策でございます。
その後、活動エリアが拡大される中でどういうものが力を持ってきたかといえば、文明学者でありますところのアルビン・トフラー氏によれば、当初は武力である、軍事的な力を持ち戦争に勝てるところがその力をもって文明を動かしたという評価を行い、そしてその次には金力、経済力ですね、経済こそがその中心軸である。現代は何であるかというと、トフラー氏いわく、知恵であるというふうなことを言われるのであります。
去年来日した「第三の波」などの著者、アルビン・トフラー氏は、日本のあらゆる制度改革、その最大の障壁となっているのが官僚制度だと言っています。さらに、もうそういう時代ではないとも。一九〇〇年代半ばから始まった知識革命の第三の波では、教育の画一性は個性や創造性に取って代わったと言っています。新しい人間に育てるには、新しい、しかも革命的な教育制度が必要だが、日本はそれにはほど遠いものがあると言うのです。
「第三の波」著作、有名な未来学者のアルビン・トフラー氏は、新著「富の未来」、この中で、イノベーションが進むことによって二十一世紀の富は宇宙からつくり出される、このような指摘をいたしております。宇宙は、その極限的な環境から最先端の技術が結集して取り組まれる分野でございまして、これもイノベーションの源泉となる大きなポテンシャルを秘めている、こういうことが言えると思います。
ただ、こういうような変化は、人口問題というものは比較的将来予測が易しいという面もありまして、我が国の少子高齢化は、実は厚生省の人口問題研究所が予測しておったよりはより高齢化、より少子化というふうになっておることは事実でありますが、しかし、少子高齢化の予測というのは相当前からなされておったわけでございますし、また、アルビン・トフラーが「第三の波」で既に述べましたように、二十年前から情報化社会が到来するというようなことを
総理になってすぐ、アルビン・トフラーさん、あの「第三の波」で有名な方といろいろ議論をされているんですね。最後に、やはりアルビン・トフラーさんも、小泉さん、あなたの言う構造改革の痛みの先に何があるのか、こう問いかけました。そうしたら、小泉さんはノー・ペイン、ノー・ゲインとおっしゃったんですね。
○榊原参考人 まさにおっしゃるとおりでございまして、たまたま私、アルビン・トフラーに六カ月ぐらい前に、ある国際会議で会いまして、彼がああいう本を出したのはもう二十数年前でございますけれども、やはり私が言ったのは正しかったろうということを申しておりました。 まさに、大きな第三の革命が世界を大きく変革している時代に入ってきた。
さらに大きな話をしますと、アルビン・トフラーが二十年前に「第三の波」で唱えたように、五千年前の農業革命あるいは三百年前の産業革命に次いで、現在は情報革命の時代であるということが当時言われておって、これがインチキであるかどうかということは広く議論をされたわけでございますが、私は当時から、このアルビン・トフラーというのは本格的な学者ではありませんが、しかし、言っていることは間違いないんじゃないかなという
擁護したのはわずかで、ビル・ゲイツとかあるいは未来学者のアルビン・トフラーとかあるいはクルーグマン教授とか、そういう方々は擁護したと。しかし、結果が出てＩＭＦが自己批判したというそういう経過があって、そういうことでアジアのこの辺の問題の考え方がかなり動いていると感じたんですね。
ユビキタスなんという点もこれからどんどん便利になるんだから、ちょっと操作すれば、クーラーが掛かっているとか御飯が炊けているとか冷蔵庫は自分で管理するとか、人間はいよいよ怠惰になるというふうな私は実は気がしているわけでありまして、かなり古い話だけれども、アルビン・トフラーという人がハイテク・ハイタッチと言いましたよね。
こういうふうに書かれておりまして、今、アルビン・トフラーさんですか、お話がございましたが、基本的には私は同じ方向ではないかと考えております。
その結果、非常に大きな論争が起こりまして、雑誌のエコノミストを先頭に、実際上、アメリカやイギリスの政府がマレーシアを鎖国政策として非常に強く非難する、それに対してアメリカ国内ではクルーグマンとかあるいはビル・ゲイツとか、あるいは未来学者のトフラーとか、それがマハティールを擁護するようなそういう面白い論争があったわけですよね。
未来学者のトフラーも、まさに二十世紀の重化学工業から二十一世紀は高度情報、ＩＴ社会だと、これが働き方、産業、生活、一体どんなふうになるか予想もつかないというふうに言っておりますけれども、まさに私はそうだろうと思うんですね。 しかし、そうは言いながら、二〇〇五年までにＩＴ先進国を目指すということですけれども、実はそのときにどうしても気になる心配がございます。
四人の先生方、本当に先ほどの最初の御説明あるいは質疑の中でいろいろと勉強させていただきまして、私、どちらかというとデジタル社会にディバイドされている方じゃないかと思うのでございますが、ただ、ＩＴ社会、これは先ほど梶原参考人がおっしゃっておられた農業革命、産業革命、そしてＩＴ革命という、アルビン・トフラーが言っておりました第三の波ということで当然の流れでございますし、これが今後どんどん発展していくだろうと
アルビン・トフラーなんかはＩＭＦなんかなくしてしまえとかいうことを言っているわけですが、その辺はどうお考えか。 もう一つは、グローバリゼーションの中で、これは山崎正和さんが言っていることなんですが、情報通信とか、あるいは市場とか大衆文化とか目に見えないものが支配している。今後、グローバリゼーションの中で一人一人が世界の中に直接かかわりを持つようになる。
十数年前に、アルビン・トフラーが大量生産、大量消費、それを美しい新しい文化スタイルだということを強く訴えた本が出て、ベストセラーにもなりました。私もそれを読んだ記憶がございますけれども、それがたった十年前でございます。今全く逆のことを我々は叫んでいるわけでございまして、言ってみれば、一般の人々はその思想の変わりに戸惑うのではないかとさえ思うぐらいであります。
それから、「第三の波」を書いたトフラーさんなんかでも、数年前に「第三の波の政治」という小さい本を書かれまして、そういう中でも、現在の間接制民主主義はあらゆるところで生命力を失った、半直接制民主主義か、全部直接民主主義はできませんから、ハーフ直接民主主義という表現をいたしておりましたが、いろいろなところでそれを組み入れる必要がある。
例えば、アルビン・トフラーのような未来学者が、ＩＭＦというのはどういう国に対しても同じ処方せんしかやらない、緊縮財政をしろとかあるいはインフレを抑えろというようなことしかやらない、むしろＩＭＦの存在そのものが金融危機を招く原因の一つではないかと、そういう批判まであるんです。
未来学者のアルビン・トフラーという人が、これから先は半直接民主主義ができるんじゃないか。つまり、情報化社会の到来によって、情報がすぐに手に入るようになった、あるいは、議員と直接話ができる、国会にもすぐアクセスできるという形で、今後は半直接民主主義ができるんではないかというような提言をしておりました。