2019-06-05 第198回国会 衆議院 厚生労働委員会 第22号
例えば、徳島の筋ジスを診ている病院の方は、今、他のＡＬＳやパーキンソンに自分たちのテリトリーを広げながら、スポーツ医学を含めて、自分たちの新たな展開を考えておられる。リハビリのセンターとしての機能も強化しておられる。一方の東徳島病院の方は、重度心身障害児で、県内でもういっぱいだと言われるところからこちら側にどうやって連携できるかなどを、実はそれぞれに工夫しておられます。
例えば、徳島の筋ジスを診ている病院の方は、今、他のＡＬＳやパーキンソンに自分たちのテリトリーを広げながら、スポーツ医学を含めて、自分たちの新たな展開を考えておられる。リハビリのセンターとしての機能も強化しておられる。一方の東徳島病院の方は、重度心身障害児で、県内でもういっぱいだと言われるところからこちら側にどうやって連携できるかなどを、実はそれぞれに工夫しておられます。
スポーツ、医学、心理学など様々な分野で応用が広がっております。自動車運転におきましてもこの目線の動きというのはとっても大切なんですね。例えば、進行方向しか見ていませんという、これは御本人は集中して運転をしていると言っているかもしれませんが、客観的に見ると、安全確認を怠っているんだということは言わざるを得ません。
また、選手強化のことにつきましても、日本の国立スポーツ科学センターも参考としておりますが、スポーツ医学、スポーツ科学、栄養学を含んだ選手強化への体制の構築について理解を深めることができました。
選手が倒れた場合と観客が倒れた場合と、今スポーツ医学の雑誌を持ってきているんですけれども、ここで、これはちょっとラグビーの特集だったんですけれども、まずは選手用と観客用と分けないといけないと。特に、夏の大会は熱中症が非常に心配されるわけなんですね。まずこれは、安全面から、二つを分けなければいけない。
筑波大学のスポーツ医学専攻の久野譜也教授がこの予防医学の実証実験を行っておりますけれども、一歩多く歩くことによる医療費の削減効果、これが〇・〇六一円だそうでございます。これをもって計算をいたしますと、年間で約一億一千万円の医療費削減の効果ということになります。
スポーツ医学は、単に病気を治すだけでなく、つまりマイナスをゼロにするということだけを考える医学ではありません。いかにして最大限のパフォーマンスを発揮できるか、つまり、どれだけプラスを伸ばせるかを追求する医学です。したがって、対症療法を中心とする西洋医学だけでなく、東洋医学なども含めた統合医療の実践が行われてまいりました。
高齢化社会を迎えた我が国におけるスポーツ医学から学ぶ点についてのお尋ねがありました。 団塊の世代が七十五歳以上となる二〇二五年に向け、住み慣れた地域で安心して暮らし続けることができるよう、医療、介護、予防、住まい、生活支援が切れ目なく包括的に確保される地域包括ケアシステムの構築を進めているところです。
ドーピングについては、スポーツ医学に関する教育の中で、幾つかの医学部において、例えばスポーツと医学の科目を設け、ドーピングの問題点について指摘できるといった行動目標を掲げた教育が実施されていると承知しております。 文科省としては、アンチドーピングに関する教育の充実について医学部長会議などにおいて周知してきているところでありますが、今後も引き続き要請してまいりたいと思います。
我が国のトップアスリートが世界の強豪国に競り勝ちメダルを獲得できるようにするためには、委員御指摘のように、スポーツ医学・科学、情報等を活用した日常的な強化活動へのサポートや、最先端の科学技術を生かした競技用具やトレーニング器具等の研究開発等が大変重要だと認識しております。
さて、そんな中で、大臣のこの前の所信の中で、先ほどもちょっと触れられていたかと思いますが、この大会を成功させる一つの大きな条件として、日本の選手がベストを尽くしてメダルを取り、国民を感動の渦に巻き込むことと、こう述べていらっしゃるわけですが、これを実現するためにも、今ちょっと答弁でもお触れになりましたが、現代においては、やはり最先端のスポーツ医学や情報技術というものを駆使してトップアスリートへの支援
私自身、かつては医学部の教官として基礎研究や臨床研究などの医学研究に携わり、また、二〇〇五年から八年間、日本スポーツ振興センターという独立行政法人でありますけれども、そこのスポーツ医学の研究員として研究にかかわりながら、研究という分野の日本におけるさまざまな問題点を感じてまいりました。 このような中、昨年、研究開発力強化法、独立行政法人通則法が改正されました。
ただ、やはりスポーツ医科学的な観点から見ると、スポーツ選手の思いとは別に、客観的にドクターから見て適切なのかどうかということを判断しないと、長い目で見たときに、場合によってはもう選手生命そのものに対して縮めてしまうこともあり得ると思いますから、選手本人の思いは思いとして、やはりスポーツ医学的な観点から、次の試合に出るかどうかは第三者が、ドクターが判断をするということが結果的には選手のためになるのではないか
脳しんとうなど頭部損傷事故の危険性について、スポーツ医学の最新の知見に立って各スポーツ団体に周知徹底すべきだと私は考えるわけですが、スポーツ・青少年局長、その取り組みの状況はどうなっているか、お答えください。
そして、アンチドーピングに関する教育につきまして、これも科目、シラバスなどをいろいろ確認させていただきますと、まだ余り多くはないというふうに考えておりますけれども、一部の医学部、例えば聖マリアンナ医科大学においては、スポーツ医学という科目がございまして、その中で、ドーピングの知識等スポーツドクターとして必要な技量を身につけるといったようなことが書かれており、そういった教育が実施をされている状況だというふうに
スポーツ基本計画におきましては、スポーツドクターの定義といたしまして、「スポーツ医学に関する十分な知識を有し、スポーツを行う人々の健康の保持増進や競技力向上のための支援、スポーツ傷害の予防・治療、スポーツ医学の研究・教育・普及活動等を行う医師」とされております。
特に、今までのように根性、頑張りだけで力を付けていくということに加えて、スポーツ医学・科学、そういうことを含めた情報分析をしっかりした上で、この相乗効果でもってメダル獲得、私は今回できたのだろうというふうに思っております。したがいまして、これからもこういう視点の支援策というのは必ず必要になってくるということが二つ目でございます。
日本オリンピック委員会の理事でありますし、また、スポーツ医学界でも大変活躍をされているということも承知をしております。
五名の外部の有識者の方、漫画家のやくみつるさんとか、またこういった意味でスポーツ医学に大変識見のある方とか、こういった方々を加えた検討委員会を今立ち上げておられます。
私の専門はスポーツ医学で、特に今日は、我々が九年前、茨城県の大洋村というところとプロジェクトを起こしまして、その中で非常に高齢者の方でもいわゆる筋肉づくり、筋力トレーニングなんかの必要性をこれまで研究成果として蓄積してきましたが、その辺に関してのお話をさせていただきたいというふうに思います。スライドを使いながらお話をさせていただきます。 最初、お願いいたします。
また平成十三年には、今お話がありましたけれども、国立スポーツ科学センターが開設されまして、スポーツ、医学、科学を活用したサポート活動を行いながら、水泳、体操、レスリングなどの競技では専用のトレーニング施設をつくりまして、集中的なトレーニングを行ったわけでございます。 さらに、文部科学省では、平成十五年度に、ニッポン復活プロジェクトといたしまして、強化に係る予算を十億円ふやしました。
さらに、ことしの秋にスポーツ医学、スポーツ科学の研究推進の中枢機関として国立スポーツ科学センターというものを開設する予定にしてございまして、これは都内の西が丘でございますけれども、ここができますと、これはいわゆるナショナルトレーニングセンターとは違いますけれども、これはこれで別途これから検討していきたいと思っておりますが、まずこのスポーツの医学、科学の成果を活用した科学的なトレーニング方法の開発などをやれるのではないだろうか
昨今、サッカーとか野球、少年野球とか非常に華々しいものがありますけれども、一部の成功者の陰に、死屍累々と言ってはちょっと言葉が過ぎるかと思いますけれども、スポーツで体を傷めてしまうという人、子供たちも大勢いるというようなことをスポーツ医学の詳しい方から聞いたことがあります。
それから、医学でスポーツ医学とか、そういうこともカリキュラムにあるというふうな、それは確かにいいことかもしれませんが、費用がかかる。私どもの既存のものに比べるとかなり受験者の負担は高いんです、文部省から御提起になった方が。これは逆さまみたいですけれども、実際そうなんです。