2021-05-12 第204回国会 参議院 国際経済・外交に関する調査会 第6号
私の教えている東京海洋大学海洋工学部海事システム工学科の前身は、東京商船大学商船学部航海学科です。約四十年近く前、商船大学時代の私の在学時と同様、学生の多くは、船、海、航海士、船長に憧れ、夢をかなえようと入学し、在学中に様々な経験を積みます。
私の教えている東京海洋大学海洋工学部海事システム工学科の前身は、東京商船大学商船学部航海学科です。約四十年近く前、商船大学時代の私の在学時と同様、学生の多くは、船、海、航海士、船長に憧れ、夢をかなえようと入学し、在学中に様々な経験を積みます。
私が勤務している東京海洋大学の海事システム工学科、大体定員約六十名なんですが、毎年入ってくる女子学生の比率は、大体十名前後、ということは二割ぐらいなんですね。それで、入ってくる学生のほとんどが入学時は船員志望です。これは男性と全く変わりません。要するに、海洋大学に入れば船員になれる、外航の商船に乗れるというようなイメージがやっぱり非常に強くて入ってくるんですね。
御出席いただいております参考人は、東京大学大学院教育学研究科附属海洋教育センター副センター長であると同時に理学系研究科の教授茅根創君及び東京海洋大学学術研究院海事システム工学部門教授逸見真君でございます。 この際、参考人の皆様に一言御挨拶を申し上げたいと思います。 コロナ禍の中、こうして御出席をいただきましたこと、誠にありがとうございます。
私の専門分野は、電気工学、特に電力システム工学といったものになっております。私、電力広域的運営推進機関、いわゆる広域機関の電力レジリエンス等に関する小委員会の委員長、それから、先ほど崎田委員からも御紹介ありましたけれども、国の電力レジリエンスワーキンググループの座長を務めておりましたので、その関係でこちらに呼ばれたものと考えております。
システム工学や経営学などの専門的知見を有した学者や、企業のＤＸに関わってきた、携わってきた経営者などの有識者の御意見も踏まえながらしっかりと指針を策定していって、委員がおっしゃるような、目的を達するような魂を入れてまいりたいと思っております。
一つは、当然そうしたことが可能な知識があるということで、分野で申し上げれば、システム工学やソフトウエア工学などの知識を有しているということが必要になります。
ただ、今回の事故に関しては、これから本格的な検証の、あるいは事故調査の委員会といいましょうか機関を、専門家に入っていただいて、専門家も多分、今私がお伺いしているところによりますと、原子力工学とか構造力学とかそっちの、理科系の専門家のみならず、ある種、失敗学といいましょうか、なぜこういうことになったのかという、社会システム工学とでもいうんでしょうか、あるいは法律的な観点から、コンプライアンスの観点からはいかがだったのかという
言ってみれば、社会のシステム工学的なもの、先ほど物づくりを売るということについて日本が大変優秀であったということを言われた部分もありましたけれども、これはその物というものと様々な集合のシステムというものの違いであって、それだけ多重的なものに対するコーディネーションの力が必要になるということだろうと思います。
にもかかわらず、今回の再編で、仙台高等専門学校では、マテリアル環境工学科、情報システム工学科、情報ネットワーク工学科、これは富山高等専門学校でも同じです。熊本高等専門学校でも、情報何とか情報何とか。情報何とかというと卒業生が喜ぶんじゃないか。でも地域では、余り卒業生はこれを喜んでいない。企業では、そういうことを学んだ卒業生を必ずしも求めてはいない。
どうしても医薬品というと狭い医療関係者だけの発想で物事を考えがちなんですけれども、そうではなくて、システム工学の立場の皆さんからの意見もいただきながら新しい仕組みをつくろうという研究成果などをお聞きしまして、大変そういう意味では重要な役割をこのＮＩＲＡという機構が担っているなというふうに思っていまして、ますますそういう意味での役割は今日一層求められているというふうに私は思っています。
東京農工大学工学部の機械システム工学科の助教授、芝浦工大建築学科の助教授、原子力研究所の研究システムの研究員、それから明大理工学部の建築学科の教授、東大工学部の建築学科の教授、早稲田の建築学科の教授、そして委員長は消防研究所の理事長。こういうメンバーが委員になって、坂口さんの原則禁止を受けて委員会をつくられるわけです。
それから三つ目でございますが、基盤分野といたしましては、物理学、コンピューター、情報科学、数学、化学、材料システム工学、生物科学として、融合分野については生命システムを当面の中心とするということ。それから、教育課程は博士課程を考えるということ等、講義、指導、そういうものはすべて英語で行うということでございます。
システム工学というんですか、そういうふうな、事故だけではなく、事故が起こり得るような環境が二度とできてはならない、そういうふうな取り組みをしていく必要があると思うんですけれども、その辺はいかがお考えになられるでしょうか。
〔理事若林正俊君退席、委員長着席〕 さて、次に、個人情報保護などの課題に対する対策として、システム工学の立場から、ちょっとお時間をいただきまして一般論をまず申し上げます。 まず、一般的には課題をブレークダウンいたします。すなわち、個人情報を保護するというときに、果たして対象は何でどういう状況のときにどのような対策を打つのか、こういうことでございます。
○遠藤政府参考人 いわゆるＨＡＣＣＰ承認制度の承認審査及び監視につきましては、雪印食中毒事件発生直後の平成十二年八月から、食品衛生やシステム工学に関する専門家により構成された評価検討会を開催しており、承認審査に当たる地方厚生局の職員も当該検討会に出席して、監視技術の高度化を図っているところでございます。
次いで、岡山理科大学福祉システム工学科の視察を行いました。岡山理科大学は昭和三十九年に創設され、現在、理学部、工学部、総合情報学部を持つ中四国で有数の理系の総合大学です。工学部福祉システム工学科は二〇〇一年四月に設置され、人間工学、福祉情報工学、福祉機器、ユニバーサルデザイン等の研究を行っています。
○石井参考人 私は東大工学部で三十年近く教えていたのですが、これはシステム工学といって、今おっしゃった問題そのものでございまして、これも技術進歩と非常に関係があります。例えば半導体一つにいたしましても、それの品質とかコストとか、ダウンサイジング、小さくできるかとかいろいろございますが、結論的には、できると申し上げていいと思います。
これはＮＡＳＡのシステム工学でフィードバック、出てきた結果を原因に戻すという、そういうことが研究機関の最も基本的な姿勢であるべきであって、組織改編をするというだけでは済む問題じゃないと思うのでありますが、今回の改編も単なる組織改編ではなく新しい原子力開発に向けての改編であってほしいというふうに考えるわけであります。
それが今では、例えば大学では、昔たくさんあった原子力工学科という名前はほとんど姿を消し、量子システム工学科とかエネルギー科学科に変わっています。ちょっと聞いただけでは何をやっているのかわからない名前になっています。原子力と名がつくと学生が来ないのだそうです。原子力に対して、国民はかつての温かいまなざしから冷たいまなざしに変わっています。これは、国の原子力行政の失敗を意味していると思います。
これは材料の面でもあれば、システム工学やその他周辺技術の分野での安全技術の確立ということ。 この二つのこと。特に、私は、原子力の分野では安全技術の確立というのは特に大事な、今も非常に大事な課題だと思っているのですが、この点についての先生のお考えを伺いたいと思います。
○及川順郎君 今の問題の延長線上で特徴的に見られるのは、理工科系の中でシステム工学とか環境工学といった、今日的な時代相を反映しているということでしょうけれども、そういうネーミングがやはり話題になるんですね。
理事長の説明によりますと、小学校では英語の早期教育を取り入れ、中学校、高等学校では、中高六年の一貫教育体制のもとで習熟度別、進路別編制による進学指導を進めており、大学にあっては、例えば工学部の機械電子工学科、情報システム工学科のような先端工学分野の教育を目指した新しい学科編成をとり、また家政学部では男子学生も受け入れるなど、時代の変化を先取りし、社会のニーズに即応した人材の育成に努めているとのことであります