2021-05-12 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第18号
これはロンドンにおけるコホート研究ですから、非常に信頼性の高いものです。赤い線を見ていただくと分かるんですけれども、要は、ＷＨＯが定めた重症レベルでもって、変異ありとなしでは相関関係は別にないと。これが、一が最大ですけれども、〇・九七という非常に高い相関でもって関係ないということをはっきり書いてあるわけですね。
これはロンドンにおけるコホート研究ですから、非常に信頼性の高いものです。赤い線を見ていただくと分かるんですけれども、要は、ＷＨＯが定めた重症レベルでもって、変異ありとなしでは相関関係は別にないと。これが、一が最大ですけれども、〇・九七という非常に高い相関でもって関係ないということをはっきり書いてあるわけですね。
また、認知症への有効な介入方法を見出すためには、認知症を発症している方、していない方、両方を含めて幅広く高齢者を対象として長い期間追跡して調査していくという必要がございますので、一万人を追跡する全国規模でのそういう大規模なコホート研究を行っております。 こうした研究によって、民間の力と合わせて創薬、あるいは予防法、治療法の開発につながることを目指しております。
御案内のとおり、線量の問題とかがありますので、低線量ＣＴによる肺がん検診の実用化を目指した無作為比較試験及び大規模コホート研究というのが行われていると承知しております。 厚生労働省としては、検査方法の有効性や利益、不利益のバランスに関する最新の科学的知見を踏まえて、必要な対応を行ってまいりたいというふうに考えております。
でも、これが、いわゆるそういう実験ができない場合には、いわゆるコホート研究とかそういうことで、疫学調査でやっていく。 ただ、これは、一か所の断面で切るわけではなくて、この疫学調査というのは、ある程度年数をもって、その一人の対象者とか一つのものに対して年数を掛けてこれは疫学調査をしましょうということでやっていきます。
さっき二十年と言ったのは、例えば今すぐから、コホート研究といって、加熱式を吸う群、何も吸わない人、そして紙巻きたばこを吸う群、この三つを群にして、これを先をずっとフォローして統計を出すということが多分一番正しい統計になるんだと思います。コホート研究と言いますよね。
コホート研究等でエビデンスが出るには数十年を要する可能性もあります。それまで評価をしないのですか。見解を求めます。 現時点で健康に悪影響を与える可能性があるなら、紙巻きたばこと全く同じ規制をかけるべきとの考え方もあるのではないでしょうか。施設屋内で喫煙可能な場所について、本法案では、加熱式たばこについては、加熱式たばこ専用喫煙室を設ける場合には、喫煙とともに飲食をすることも可能になります。
これに関して、厚生労働科学研究によって、前向きコホート研究で、何が長期化の要素なのか、何が原因なのか研究がされていますが、その中で、家族の介護負担と入院の長期化に正の相関関係があるという結果が出ています。
今御答弁いただいたコホート研究、厚労科研の、これですと、また入院二か月ぐらいすると非常にＡＤＬが低下する、そしてこのことも早期の退院を阻害するということが分かっています。そうなりますと、認知症の非常に在宅を目指すため、地域移行のための大事なことは、やっぱり生活機能障害、これを改善するリハビリテーションが確立される必要があるというふうに思っています。
ですから、大臣はいらっしゃらないところではあったんですけれども、やはり、被災地で、沿岸部で三世代の家族が多いぞ、そこに注目をして大規模なコホート研究をやろうということであったわけです。
○国務大臣（甘利明君） 御案内のように、我が国は国民皆保険制度でありますが、その下に、大量かつ質の高い健康や医療、あるいは介護に関する情報を利用できるというバックボーンがあるわけでありまして、このような情報を含めまして、ＩＣＴを用いた適切な仕組みを構築した上で医療等の情報を収集をして、疾病の予防や新しい医療技術の開発、あるいは一定の集団による長期間にわたる健康、疾病状況の追跡研究、コホート研究といいますけれども
後段の先生の御指摘の点でございますけれども、東北メディカル・メガバンク計画においては、蓄積されたデータをコホート研究に活用することを計画しているところであります。 以上であります。
現状の個人情報保護法との間に非常にコンフリクトが起きているということを、たまたま私が東北大学におりまして、東北メディカル・メガバンク機構ということで、ゲノムコホート研究ということを推進されているんですが、この中で、これをどうやって扱うかということを、まだまだ、本当に現場で、国の中のほかのコホート研究やバイオバンクのそういったプロジェクトの方々と御相談しながら手探りで進めているような段階ですが、こちらについて
私自身は、弟が疫学の研究者をやっていたり、もともと、予防医学、コホート研究とか、そういうビッグデータの活用ということには大変夢や希望を持っている側の議員ではありますが、だからこそ、こういった問題については、歯どめの部分、ルールの部分はきっちりしないと、後々、まさに取り返しのつかない、文字どおり取り返しのつかない、ビッグデータですから、全ての個人情報の流出、例えば、その人がどういう病気をずっとやってきたかとか
○高橋（千）委員 検討会の中でも、やはり健常者ではないという前提から考えなくちゃいけない、そこで、さっき言ったように、健康診断と遺伝子のコホート研究というのがあって、健診の結果を本人に返すという形で介入があると、やはりそれは影響があるだろうと。 つまり、当たり前だと思うんですよね。
そういった健常人のコホートとそれから疾患のコホート、こういうあたりを密接に結びつけていきながら、次世代の医療を考えていくわけでございますけれども、東北メディカル・メガバンクの場合には、まさに、その地域での医師の不足などを、このメディカル・メガバンクの計画の中で、医師派遣制度などを通じてそこの部分の手当てをしながら、その機会に、住民の理解を得てコホート研究もさせていただく、こういうことで組み立てておるものでございます
昨年八月の日本学術会議、「ヒト生命情報統合研究の拠点構築」ということで、大規模コホート研究という提言が出されておりますけれども、先進諸国においても数十万規模の大規模なコホート研究が実施されている。それで、日本では、さまざまあるんだけれども、規模、内容においても不十分だということで、百万人規模のバイオバンクの構築を提言しております。
途中で予算が切れて終わってしまうというようなことになっては、コホート研究は何も残らないんです。二十年、三十年やるべきものが五年、三年で終わってしまっては、これは成果はゼロでありますので、ぜひそこは念頭に置いて御努力をいただければと思います。 これで私の質問を終わらせていただきます。心から御礼を申し上げます。ありがとうございました。
○吉田（統）委員 長いコホート研究、実際、今も政務官のお話にございましたけれども、その長い研究を支えるために、予算的なそういう工夫というのが具体的にされているかどうかというのをもう少し詳しくお聞かせ願えませんでしょうか。
ただ、東北メディカル・メガバンク構想の研究の中には多くのコホート研究というのが含まれていまして、コホート研究というのは、十年、二十年、三十年とやっていくわけです。そしてこれは、人類の財産になるような大事な研究なんですね。本来、こういった研究こそ基金化をして無駄なくお金を使って、できれば先送りをしながら、二十年、三十年のめどを、予算をつけていくということが正しいんだと思います。
福島での低線量被曝者の長期観察コホート研究も大切であり、全国統一基準のナショナルプロジェクトとして一体的に行うことが重要であると考えております。国家事業として、二十年間、ぜひこのプロジェクトの完成まで、まさに政治主導の御支援をお願いしたいと思っております。 第二に、世界の医薬品開発は、各国、各社共通に大きな困難に直面しております。
ここでは、国立がんセンターの多目的コホート研究の相対である図でお示しします。六ページの上段であります。 すなわち、放射線を浴びて、あるいは微量を浴びた場合の発がんのリスクを何と比較すれば分かりやすいだろうかということであります。左側に相対リスク、右にそれぞれのミリシーベルト。これは一回被曝ですので慢性低線量とは異なります。
ですから、そういう意味で、私は、この生活習慣病管理をやった場合に、どこか、日本の事例少ないと思うんですが、海外でも結構ですけれども、総合的な医療費が下がったという明確なコホート研究ですとか実証的な根拠があるのかどうか、先生御存じかどうか、このことをまず教えていただきたい。これが第一点についてですね。
環境省としても、こういったデータをもとに、ほかのがんについても前向きなコホート研究をしていく、もしくは疫学研究をやっていく、調査をやっていく、そのお考えをお聞かせいただきたい。
今、これも厚生労働省多目的コホート研究からの成果ということで出ておりますのは、たばこを吸ったことがない人と、昔吸っていたけれどもやめた人、そして吸っている人の三グループで十年間の死亡率を調べると、たばこを吸っている人は、吸ったことがない人に比べると、死亡率が男性では一・六倍、女性では一・九倍と、やはり女性の方がかなりたばこの影響が大きいわけですね。