オリンピックの根本原則として、人間の尊厳の保持に重きを置く平和な社会の推進を目指すとか、全ての個人はいかなる種類の差別も受けることなくオリンピック精神に基づきスポーツをする機会を与えられるとか、そういったことがあるわけです。
そして五輪の精神ということでございますが、オリンピック精神、オリンピック憲章にはオリンピズムの根本原則として、平和な社会の推進や人権の尊重ということについて定められております。コロナ禍で、今こそこうした精神が世界の連帯を示していく一つの大きな原則になるということは、私も信じて疑いません。
ただ、伝えられるバッハ会長の会見などで、今回のこのワクチンのことに対して、その一面だけを捉えて、真の団結というオリンピック精神を象徴するもので、ＩＯＣとしては歓迎をするというようなコメントで、じゃ、オリンピック精神に本当に反しているかもしれないというような疑念が実際にいろんなところから出ているということもよく考えていただきたいなということを私の思いとして述べておきたいと思います。
その意味では、これからオリンピックが実施される、実施することができるかどうか分かりませんけれども、でも、そこには、このオリンピック精神の根本をしっかりと今回獲得をして、よりよいものにしていく、つまりは、これから先の未来の子供たちが、何かすごい変なことがあったんだよね、何だか世の中のことを知らない大人たちがいっぱいいたんだねとむしろ笑われてしまうようなことが起こるんじゃないかなと思っています。
○早稲田委員 それなのに、なぜ、オリンピック精神に反した発言をされる会長が辞任をしないでそのまま続投するのか。組織委員会にお任せになるとおっしゃいましたか、総理は。私は、そういう問題ではないと申し上げたんです、先ほど。 日本の国益には芳しくないと総理はおっしゃいました。芳しくないのだったら、続投するべきではないのではないでしょうか。
我が党は、こうしたやり方は、オリンピック精神、また簡素で無理のない取組を求める国民、都民の声、さらに、ＩＯＣが二〇一四年十二月に発表したオリンピック・アジェンダ二〇二〇の精神にも逆行するものだとして反対しました。その推進本部の設置期限を延長する本法案には賛同できません。 しかも、本年三月、東京大会の開催は新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大する下で来年七月に延期されました。
我が党は、こうしたやり方は、オリンピック精神に照らしても、また、簡素で無理のない取組を求める国民や都民の声、そして、ＩＯＣが二〇一四年十二月に発表したオリンピック・アジェンダ二〇二〇の精神にも逆行するものだとして反対しました。その推進本部の設置期限を延長するとした本法案には賛同できません。 しかも、本年三月、東京大会の開催は、新型コロナウイルス感染症の拡大のもとで、来年七月に延期されました。
日本が初めてオリンピック精神と出会ったのは明治の時代であります。そのときの興奮を嘉納治五郎はこう記しています。 世界各国民の思想感情を融和し、もって世界の文明と平和とを助くる。 オリンピック・パラリンピックが開催される本年、我が国は、積極的平和主義の旗の下、戦後外交を総決算し、新しい時代の日本外交を確立する、その正念場となる一年であります。
日本が初めてオリンピック精神と出会ったのは、明治の時代であります。その時の興奮を、嘉納治五郎はこう記しています。 「世界各国民の思想感情を融和し以て世界の文明と平和とを助くる」 オリンピック、パラリンピックが開催される本年、我が国は、積極的平和主義の旗の下、戦後外交を総決算し、新しい時代の日本外交を確立する。その正念場となる一年であります。
オリンピック精神を守って、ゴルフの古い体質を改革しましょうよ。なぜそんな改革もできないんですか。橋本大臣に、松沢から厳しい指摘が出たと、今からでも遅くないと、政府に働きかけて、こんなむちゃくちゃな税は廃止しようと立ち上がってもらえませんか、いかがですか。
全ての個人はいかなる種類の差別も受けることなく、オリンピック精神に基づき、スポーツをする機会を与えられなければならない。私はそのとおりだと思います。 さあ、今、日本政府が課しているゴルフ場利用税、これ完全にオリンピック憲章違反ですね。 まず、二つ違反があります。 ゴルフとそのほかのスポーツ、差別しているんです。そのほかのスポーツは、プレーをするときに税金なんかは一切取りません。
ＩＯＣ、国際オリンピック委員会が定めるオリンピック憲章の根本原則の第四条には、スポーツをすることは人権の一つである、全ての個人はいかなる種類の差別を受けることなく、オリンピック精神に基づき、スポーツをする機会を与えられなければならない、このように定められております。
世界的に見ても、国際オリンピック委員会のオリンピック憲章において、オリンピック精神の目的がスポーツを人類の調和の取れた発展に役立てることとされているなど、スポーツは、個人の営みの範疇を超え、社会をより良く変えていく原動力として捉えられています。
世界的に見ても、国際オリンピック委員会のオリンピック憲章において、オリンピック精神の目的がスポーツを人類の調和のとれた発展に役立てることとされているなど、スポーツは、個人の営みの範疇を超え、社会をよりよく変えていく原動力として捉えられています。
ところが、この私の問題提起を受けて、そのＩＯＣの側から、オリンピック精神に相入れない現状では会場を変更せざるを得ないと改善要求が出されたわけです。 さて、大臣、具体的に伺いますが、霞ケ関カントリー倶楽部で女性が議決権を有する正会員になれない、加えて、原則としてですが、日曜日にプレーすることができない、これは女性差別ですよね。
丸川大臣が環境重視のオリパラ大会について軽視しているとは思っていませんが、言うまでもなく、国際オリンピック委員会は一九九四年、オリンピック百周年会議において、スポーツ、文化に加え、環境をオリンピック精神の第三の柱とすることを決定しました。また、二〇一四年にはＩＯＣがオリンピックアジェンダ二〇二〇を採択し、オリンピック競技大会の全ての側面に持続可能性を導入することを提言しました。
我が党は、オリンピック・パラリンピックの東京招致には批判的な立場をとってまいりましたが、二〇一三年九月七日、ブエノスアイレスで行われたＩＯＣ総会で東京招致が決定して以降は、総会決定を尊重し、スポーツを通じて国際平和と友好を促進するというオリンピック精神の実現に努めるという立場で、私もその成功に力を尽くしてまいりました。
二〇二〇年の東京オリンピック・パラリンピックは、スポーツを通じて国際平和と友好を促進するというオリンピック精神にふさわしいものとして開催されることを我が党は求めています。しかし、現在の開催計画や新国立競技場の建設の経緯を見ると、国民、都民の生活や環境と調和の取れた簡素で無理のない取組とはとても言えないのが実態です。
その辺が本来のオリンピック精神とずれてしまったんじゃないかなというのが、最近いろいろ報道を見ながらも感じております。 私も、いろんな政府からも、カンボジアだとか、あるいはキルギス・シルクロード・マラソンもこの間行ってきましたけど、そういうようなことで、スポーツ観光大使とか、いろいろ称号をいただいておりますが、世界でスポーツ省が設置されている国は幾つぐらいあるのか。
そもそも私たち日本共産党は、二〇二〇年の夏季五輪について、東京招致については反対をしてまいりましたが、東京開催が決定した後は、その決定を尊重し、スポーツを通じて国際平和と友好を促進するというオリンピック精神の実現を目指して努力すると同時に、開催やその実施計画に当たっては内外からさまざまな不安と疑問の声も出ており、無条件の信任ではないという立場を明確にしてまいりました。
二〇二〇年の夏季五輪の東京招致について我が党は反対をしてきましたが、東京開催が決まった後はＩＯＣ総会決定を尊重し、スポーツを通じて国際平和と友好を促進するというオリンピック精神の実現に努めるとともに、開催については、内外からさまざまな不安と疑問の声が出されており、無条件の信任ではないという立場で臨んできました。
改めて、オリンピック精神とオリンピックアジェンダ二〇二〇に基づき、国民、都民の皆さんの声や懸念にしっかりと耳を傾けながら大会の準備に取り組むこと強く求めて、私の質問を終わります。
二〇二〇年の夏季五輪の東京招致について我が党は反対してきましたが、昨年九月七日にＩＯＣ総会で東京開催が決定した後はＩＯＣ総会決定を尊重し、スポーツを通じて国際平和と友好を促進するというオリンピック精神の実現に努めると同時に、東京招致については内外からさまざまな不安と疑問の声が出されており、無条件の信任ではないという立場で臨んできました。