2021-03-11 第204回国会 衆議院 議院運営委員会 第16号
こういうようなこと、方法論でありますとかスキルといったものを、研修、あるいはオン・ザ・ジョブ・トレーニング、あるいはオフ・ザ・ジョブ・トレーニングで、研修などを通じながらこういう能力を高めていくということが人事院が今後やるべきお仕事かなというふうに思っております。
こういうようなこと、方法論でありますとかスキルといったものを、研修、あるいはオン・ザ・ジョブ・トレーニング、あるいはオフ・ザ・ジョブ・トレーニングで、研修などを通じながらこういう能力を高めていくということが人事院が今後やるべきお仕事かなというふうに思っております。
一方、人材投資は、厚生労働省就労条件総合調査の中の教育訓練費のデータを使って、社外訓練、オフ・ザ・ジョブ・トレーニングの費用の部分を推計したものだ。日本で金融危機が生じた九七年以降、ＩＴ投資の伸びが鈍り、今世紀に入ると減少傾向で推移していることがわかる。それ以上に衝撃的なのが、社外訓練費で見た人材投資の動きだ。
また、研修そのものは、従来のようにオン・ザ・ジョブ・トレーニングで、それで事足れりという時代じゃなくて、もう人数が定員削減で非常にきつきつになっておりますので、やはりオフ・ザ・ジョブ・トレーニングで、やはり節目節目において人事院も、入ったときの研修だけではなくて、三年目あるいは課長補佐研修あるいは課長、指定職と、そういった節目節目において研修して、やっぱりマネジメントの力をどうやって付与するか、どうやって
それから、一方で、それを引き受けた企業ですね、就職を、そちらに対しても、オフ・ザ・ジョブ・トレーニング、オン・ザ・ジョブ・トレーニング等々、いろんな部分でこれからいろんな職業訓練をしなきゃいけませんから、そちらの方にもしっかりとお金が行くようにしようということでございますので、決して民間人材ビジネス、企業にだけお金が行くというわけではございませんでして、全体的にこれを支援していこうという、こういう枠組
なお、先般の補正予算でありますけれども、若者チャレンジ奨励金というものをつくりまして、これはオン・ザ・ジョブ・トレーニング、オフ・ザ・ジョブ・トレーニング等々含めまして、企業等々に、正規で若い人たちを雇い入れたときにいろいろな形で助成をさせていただいて、トレーニングをしていただく。
もう一つは、むしろオフ・ザ・ジョブ・トレーニングというふうに言われている座学的な側面ですね。これは学校でもありますし、専修学校でもありますし、そういったところでもなされる。これが実はうまくマッチすることによって人々の能力が高まっていくんだということで、どちらかがあればいいですよというものではないということでございます。
○国務大臣（柳澤伯夫君） 我が省が中心になって行っているオフ・ザ・ジョブ・トレーニング、これを今委員はちょっと厳しくおっしゃられたなというふうに思うのでございまして、私の高校の後輩が実は大学工学部の教授をやっておりまして、それを、学部長まで務めたんですけれども、辞めまして、それで我が省の地方のそういう教育機関でもう情熱を傾けて今職能訓練に精出してくれておりますけれども、そういうのを見ますと、そう今委員
それにいわばオフ・ザ・ジョブ・トレーニングというようなものを適宜組み合わせながら技能形成がなされておるということではなかろうかというふうに考えております。
つまり、オン・ザ・ジョブ・トレーニングでありまして、オフ・ザ・ジョブ・トレーニングの機会は非常に少ないということが判明しているわけでございますが、この点についてどのようにお考えですか。 またあわせて、その同じ調査によりますと、看護婦さんの教育訓練に関する満足度を見ますと、四割近い方が不満を持っているというふうに答えられているわけでございます。
そういったことで、制度化するのはちょっと難しいものですから、それを補完するものとして、先ほど申しました中小企業大学校の研修あるいは都道府県が実施いたします研修、そういったオン・ザ・ジョブ・トレーニングではなくてオフ・ザ・ジョブ・トレーニングというふうな形で政策的には進めていく、こういうふうな方向をとっているわけでございます。
そういうものに対応する教育訓練ということは当然必要なことでございまして、先ほど機械の陳腐化とか、オン・ザ・ジョブ・トレーニングじゃなくてオフ・ザ・ジョブ・トレーニングが必要なんだというようなお話がございましたように、かなりの期間にわたりましてそのトレーニングが必要になっております。