2021-02-10 第204回国会 参議院 資源エネルギーに関する調査会 第1号
右側は日本と欧州でありまして、省エネの効果もございまして、エネルギー消費そのものがこれ減少していることを見ていただけるかなと。かつ、この化石燃料消費も石炭を中心に減少すると。これが日本や欧州の状況です。 左側は、二〇三五年にかけての中国、インド、そのほかアジアの見通しでありますが、石油と石炭は中国で横ばいか微減ということですが、インドとほかアジアでは大きく伸びていくことが見て取れます。
右側は日本と欧州でありまして、省エネの効果もございまして、エネルギー消費そのものがこれ減少していることを見ていただけるかなと。かつ、この化石燃料消費も石炭を中心に減少すると。これが日本や欧州の状況です。 左側は、二〇三五年にかけての中国、インド、そのほかアジアの見通しでありますが、石油と石炭は中国で横ばいか微減ということですが、インドとほかアジアでは大きく伸びていくことが見て取れます。
その上でもちろん考えなければなりませんが、私の頭の中にある考え方を少し申し上げますと、基本的には、電力を中心としたエネルギーでいえば、原子力とそれから化石燃料とそれから自然エネルギー、太陽、風力、水力といった自然エネルギーと、もう一つは省エネという形でエネルギー消費そのものを抑えていく、そういう意味で、これまでは主に原子力と化石燃料という二つの柱でありましたが、私は、それに加えて自然エネルギーと省エネ
一般に、同一機能の製品についてはトップランナーが定義できますが、運輸業に限らずサービス生産においては、エネルギー消費そのものがサービスの質にかかわり、効率はなかなか定義できず、トップランナーも、定義、規制、促進するという考えが適用困難なケースが多々ございます。 他方で、人件費などの経済性、利便性から、エネルギー消費の多いサービスを要請されると顧客本位にならざるを得ません。