2018-05-22 第196回国会 衆議院 経済産業委員会 第13号
産業部門も、核心的なコア技術についてはかなり省エネが進んだと聞いておりますが、まだまだ、精査してみますと、周辺的に、コア技術ではないもの、いわゆるサポート、支援的な技術については、もう少し深掘りをしていくと省エネがあるかもしれないというふうな調査もちらほら見えるようになってきましたので、これから先は、核心的なコア技術だけではなくてサポート技術についても、もっと深掘りをしていきたいというふうに考えております
産業部門も、核心的なコア技術についてはかなり省エネが進んだと聞いておりますが、まだまだ、精査してみますと、周辺的に、コア技術ではないもの、いわゆるサポート、支援的な技術については、もう少し深掘りをしていくと省エネがあるかもしれないというふうな調査もちらほら見えるようになってきましたので、これから先は、核心的なコア技術だけではなくてサポート技術についても、もっと深掘りをしていきたいというふうに考えております
ほかのところは、取り替えるんだけれどもそこまではまだ加速していないということで、やはり二〇一一年以降、先ほど冒頭にお見せしました図からも読み取れるとおり、かなり省エネ意識、それから省エネ行動が進化してきたんだなと思います。 次の十七ページ、これは同じようなデータで、二重ガラスにしたかどうか。これも、近年に建てられた住宅はもうほとんど半数以上が複層ガラスを使っている。
今、地元の工務店でも吉野杉、国産材を使った住宅について、かなり省エネ性能、断熱性能、それから耐震性能についても大手ハウスメーカーと遜色ない、あるいはそれ以上の住宅、あるいは間取りについても現代風の間取りで造る例も大変出てきています。また、川上であらかじめプレカットをして産直住宅的にその材をうまく効率的に用いて中間マージン、コストをカットして供給しているという例も出てきております。
そこは、例えば一・一％の成長率と二％の成長率とで比較した場合ですと、大型のＬＮＧの火力発電所一カ所、大体これは百七十万キロワットぐらいになりますけれども、これで補い得るということでありますから、今回、かなり省エネを見込んでおりますので、そこの部分でしっかり予備で用意できるという意味では、電力が足りなくなるというような大きな想定の違いにはならないということであります。
ライフスタイルが大分変わりましたものですから、いわゆる電化製品なんかもかなり省エネになってはいるんですが、テレビなんかも一家に一台から一部屋に一台になってきますと、単体では非常に省エネ化が進んでいるんですが、全体としてはかなり負荷が掛かってくるとか、そういう住まい方のこともやはり考えていかないといけないと思います。
ＩＥＡの調査によりますと、先進国で住宅に省エネ規制が入っていない国というのは日本だけだというような調査もありますけれども、耐震基準で、耐震で直されるときに省エネもうまくやっていただければ、少なくとも窓だけは二重窓にするとか、そういったことだけでもかなり省エネ化は進むと思います。
また、注文住宅についても、省エネ住宅をつくった方がいいんだ、そういうインセンティブを与えれば、かなり省エネ住宅をつくってくれるというところに働くと思うんですけれども、どんなインセンティブがあるのか。 また、注文住宅の分野で、もしこれが省エネ対策をとればどのくらいのＣＯ2削減になるのか、お尋ねしたいと思います。
だからこそいろいろな対策をとっているわけでございまして、例えば産業用、それから民生用、運輸用と三分野、経済産業省あるいは国土交通省等々が主に所管する分野がございますけれども、産業用につきましては、各産業界の御努力によりましてかなり省エネが進んでおります、ＣＯ2の削減が進んでおりますが、さらに努力をしていただくように今督促をしているところでございます。
一つは、省エネ性能の非常に高い住宅、あるいは低公害の自動車、あるいはトップランナーの製品、冷蔵庫を初めとする家庭電化製品もかなり省エネ型になっております。
したがって、九〇年というのは基準年でございますから、その前にかなり省エネの努力をしてしまった国の実績というのは、パーセントとして九〇年比で見たときには残念ながら余り高くあらわれてこないということですけれども、やはり日本の実績がどこにあるかというのは絶対的な数値でごらんをいただければ御理解いただけると思いますし、それが、国際社会でも、先ほど申しましたようにかなり理解が進んでいるということが今度の日本のとったそれぞれのことについての
○近江分科員 大臣の御答弁がございましたように、一次、二次オイルショックのときは皆かなり省エネにつきましても努力していた。やはり気の緩みといいますか、我が国の成長の度合いというものもあったわけですけれども、これは非常に伸びてきておることは事実でございます。
私ども、世界におきます経済活動のＧＮＰが大体一四、五％ということを考えますと、経済活動としては一四、五％の経済活動を世界でしている、炭酸ガスの量としてはそのうち五％足らずということでございますので、かなり省エネ型といいますか、環境保全型の社会をこれまで築いてきたというふうに考えておりますが、一層こういった状況を維持したいというふうに思っております。
これはＧＮＰ原単位で申しますと、大体七三年を一〇〇といたしますと三六ポイントほど下がってきておりまして、そういう意味ではかなり好成績ではございますが、ただ、ここ数年、特にオイルの価格がある意味では低位安定と申しますか、低価格になっておることが大きな原因であるということが一つ言えるかと思いますが、ここ数年間、景気の上昇とも相まって、かなり省エネのＧＮＰ原単位の低下がはかばかしくないということでございまして
というのは、確かにそのとき産業界は今までじゃぶじゃぶ安い石油を使っておったのが高くなりましたから、それでかなり省エネを徹底できた事実があったことと、それからちょうど日本の産業構造がそれまでの重厚長大から半導体を初めとする軽薄短小の産業構造に移ったということもかなりこれは大きな要因であったと思うんですね。このことは実は余り触れられていないんです。
いわゆる弾性値という言葉がありますけれども、一次エネルギー供給の伸び率をＧＮＰの伸び率で割った数字ですが、それが〇・四二ということでかなり小さいといいますか、経済成長が一％伸びたときにエネルギーの伸びは〇・四％にとどめるというかなり省エネ型の将来像を描いているということでございます。 最後に七ページ目に、今回の長期見通しと政策の体系ということで整理してございます。
ただ、言われておりますように、日本の産業界、民生、あらゆる場におきまして、これまで通産省を初め各省庁の緩やかな指導、援助によりましてかなり省エネは進んでおります。よく言われる数字は、日本を一とするとアメリカは一・七ですし、イギリスは一・六、フランスは一・四、西ドイツは一・六でありますから、世界の先進工業国を見ても日本ほど省エネが徹底して進んでいる国はない。