2021-06-03 第204回国会 参議院 経済産業委員会 第8号
デジタル化が進む中、コンピューターから家電、自動車などあらゆる機器に頭脳として使用される半導体は、経済社会を支える極めて重要な基盤部品というふうに考えております。今後、自動運転やスマートシティーなど社会がソサエティー五・〇へ移り変わっていく中で、半導体はより一層重要になってくるものというふうに考えてございます。
デジタル化が進む中、コンピューターから家電、自動車などあらゆる機器に頭脳として使用される半導体は、経済社会を支える極めて重要な基盤部品というふうに考えております。今後、自動運転やスマートシティーなど社会がソサエティー五・〇へ移り変わっていく中で、半導体はより一層重要になってくるものというふうに考えてございます。
国際共同研究や国際頭脳循環を実現する国際研究拠点として年々その存在感を増し、世界トップクラスの研究を継続しています。 その証左として、昨年のネイチャーインデックス誌が発表した研究機関等における科学論文の質において、カリフォルニア工科大学、カルテックなどに並び立って、日本で一位、世界で九位にランクづけされました。
理化学研究所におきましては、研究開発プロジェクトの改廃等が生じても機動的に対応することができる人員の構成の観点、また、人材の流動性を伴う頭脳循環等を図る観点などを踏まえつつ、これまで、労働組合との協議も含め、適切に、職員との対話を重ねた上で、雇用上限を定めていると承知しているところでございます。
述べました野口英世博士について、私たち日本人は日本の研究者として誇りに思っているけれども、実は、ロックフェラーなどの支援で米国で研究を続けたわけでありまして、頭脳の流出というばかりではなくて、研究成果は実際は日本のものではなく、アメリカのものだとさえ私は思っているわけであります。
○梶山国務大臣 デジタル化やグリーン化が進む中で、自動車から家電、コンピューターなど、あらゆる機器に頭脳として使用される半導体は、経済社会を支える極めて重要な基盤部品であると考えております。さらに、経済安全保障や産業全体のサプライチェーン強靱化の観点から、その重要性は増してきております。
ここまでしても、なお立法府とのコンフリクトというのはあるかもしれませんが、これは日本の頭脳、そして政策立法機関、機能を守る、ひいては国民生活を守るというための御検討なんです。御検討いただけませんか。
これだけの頭脳や前向きなお話を、いろんな意味で内閣挙げて、そして文科は大臣がリーダーシップを取っていながら、実際に知らない人が多いんですね。ここに、残念ながら利用できていない問題点があるし、それが行き届いていないために、学校をやめなきゃいけない、自ら命を絶たなきゃいけない人が相当増えてきている。 そして、もう一つ。
私自身、企業経営に携わっていた経験があるものですから、日本の頭脳とも言える優秀な官僚の皆さんがこんな四十五か所の凡ミスを見逃すというのは、僕は普通の状態だったらあり得ないと思っているんですね。
我が国の国際競争力を維持強化し、また国際社会における存在感を発揮するためには、経済安全保障を含む国益の最大化の観点にも留意しつつ、国際頭脳循環を通じた科学技術の戦略的な国際展開を図ることが重要です。
それから、次世代アントレプレナー育成事業による起業家の育成も図っているところでありまして、先生がおっしゃっているほど閉鎖的ではないと私ども思っておりますが、より広く門戸を広げて、国際的に通用性のある教育研究体制をつくり上げて、我が国の国際的な頭脳循環を強化をし、国際競争力を高めていけるように努力をしていきたいなと思っています。
世界の知を取り込み、我が国の国際競争力を維持強化するに当たって、また、世界の研究ネットワークの主要な一角に位置づけられ、国際頭脳循環を通じて国際社会における存在感を発揮していくためには、先生おっしゃいますように、科学技術の戦略的な国際展開を図ることが重要でございます。 国際共同研究は、その成果である国際共著論文数でその状況が把握できるところでございます。
それから、あともう一つは、これは世界的に見られる現象なんですけれども、ＡＩを含むＩＴの影響で中間所得層の仕事が減りつつあるということなんですが、単純化して考えて、低所得層が主に肉体労働に従事、中間所得層が事務労働に従事、高所得層が高度な頭脳労働に従事というふうに考えた場合に、その中間所得層が主に従事している事務的な労働というものが今減っているという状況ですね。
人材育成も急務ということをまとめの一番最後のところでおっしゃっていましたが、日本の頭脳の海外への流出ということが指摘されて久しくあると思うんです。この気候変動や海洋観測の分野における日本の専門的な研究環境は、今どのようなものなのか。
第一に、我が国デジタル化の遅れを取り戻し、人工頭脳や情報システム主導のイノベーションを通じて、人でなくてもできることはロボットやあるいは情報システムによってサポートできる仕組みをつくり上げていくことです。 第二に、健康寿命を延ばし、元気な高齢者を増やしていくことです。幸い我が国は男女共に世界一の健康寿命の水準を維持しています。しかし、高齢者人口の割合は上昇し、令和十八年には三人に一人となります。
中国がノーベル賞受賞者を含む世界トップレベルの頭脳を国内に招くために二〇〇八年に始めた政策、米国のみならず日本もターゲットにしており、また日本人のこの千人計画への参加も報道でなされています。 この千人計画の実態を明らかにするために、アメリカ議会が詳細な報告書をまとめています。
任さないと、ノーベル賞クラスの頭脳についていける人はそんなにいるわけじゃなし、それは、やはり賞をとられた方が自由にお使いになるお金だというふうに思います。
会津大学も、やはりトップが非常によかったということもありますし、ロシアからの頭脳流出が相まったときでもあって、ロシアから国際的な非常にすばらしい学者さんが来てくれたということで、非常にレベルが上がったので、ぜひ、人だということで、先ほど大臣からもすぐれた研究者という言葉がありましたけれども、これをどうやったら集めることができるか。やはりトップだと思いますね。
こういう流れの中で、先ほどとかぶりますけれども、内部に搭載されている見えないソフトウエアや、見えていますけれども何のことかよくわからない電子機器というところに不安があるとまずいのではないか、何かしでかすのではないか、不測のことが起きるんじゃないか、サイバーセキュリティーの観点で抜け穴がないか、そういった、特にドローンの頭脳、中身ですね、その周辺の情報を扱う機器、５Ｇにつながる機器の部分、そういったところに
そのおかげで頭脳流出しなくてよかったなと私は思いますけれどもね。 やはり、アメリカにいて才能を開花させたとも言えるんですよね。つまり、天才、特異な才能を持っている人に対して、アメリカは一九五〇年代からそういった特殊な教育をやっているんですね。どうも一九八〇年代に、ヨーロッパやアジアの方も、そういった特異な才能を持った人の特殊教育というのを国を挙げてやっているそうなんです。
だから、ほとんどデータとして活用されていないデータを、わざわざ優秀な農水省の頭脳をここに使ってつくる必要が私はないのではないかと。 今、私どもの国では統計の部分というのがどんどんどんどん削られていく中で、内閣府と農水省は比較的この統計の部分がしっかりしている方なんです。
世界有数の頭脳スポーツでもあり、将棋を学ぶことで育まれる集中力など、能力は子供たちの成長にも大きな影響を与えるものと考えています。文科省としましては、子供たちが伝統文化を体験、習得する機会を提供する伝統文化親子教室事業などを通じて、引き続き将棋の普及について取り組んでまいりたいと思います。