2015-05-14 第189回国会 参議院 国土交通委員会 第10号
緊急の教育が七千名、階層教育一千八百名、職種別一千名、コンプライアンス千八百名、コンプライアンス推進者研修一千八百名、テーマ別セミナー二千名、ｅ—ラーニング四千名、行動基準ハンドブックといいまして、私どもで作った行動基準ハンドブックの読み合わせ約二万二千名というのを二〇〇七年以来やってきておりまして、そのことでコンプライアンスに対する意識は醸成しておらなければならなかったんですが、まだまだ足りないということで
緊急の教育が七千名、階層教育一千八百名、職種別一千名、コンプライアンス千八百名、コンプライアンス推進者研修一千八百名、テーマ別セミナー二千名、ｅ—ラーニング四千名、行動基準ハンドブックといいまして、私どもで作った行動基準ハンドブックの読み合わせ約二万二千名というのを二〇〇七年以来やってきておりまして、そのことでコンプライアンスに対する意識は醸成しておらなければならなかったんですが、まだまだ足りないということで
あと、Ｅラーニングとしまして、Ｅメールによるコンプライアンスの研修を延べ約四千名。 それから、コンプライアンスに関するハンドブックというのを社内でつくりまして、それを各職場でみんなで読み合わせをしてコンプライアンスの意識を徹底するということを、これは二〇〇九年から約二万二千八百名、実施しております。
あるいは、それだけでは多分、実際に集まっていただきながらその研修をやるというのは十分な人間の数、こなせませんので、いわゆるｅラーニング、こういったものを用意して、具体的にネットで分かるような、そういうふうなことも現在今やっております。十分ではありませんが、そういうこともやっております。
具体的には、大学、専修学校等は社会人等のニーズに応じた実践的、専門的な教育プログラムの提供を推進すること、国においてそうした実践的、専門的プログラムを認定、奨励する仕組みを構築すること、大学等でのＥラーニングを活用した教育プログラムの提供を推進すること、特に放送大学において資格関連科目の増設、オンライン授業科目の開設等を推進すること、社会人の学びに対する経済的支援のため、日本学生支援機構の奨学金や教育訓練給付金制度
と同時に、Ｅラーニング、そういうシステムを導入して受講できるようになっています。 ということで、一応、学会の方でその辺は対応を始めて、実施したということで、今後、それはどんどん現役の医者に対してもやはり進めていくべきだろうと思います。
そうしますと、じゃ、地方の教育というんですか、一つのギャップということ、条件不利ということを実は解決するためにｅ—ラーニングがあると思うんですね、ｅ—ラーニング。いわゆるプログラムを常にデータ化してどんどんアクセスすると。これ結構、日本、比較すると、今話聞きながら私思い出したんですけれども、弱いと思います。
独立役員ハンドブックというような本を出したりとか、ｅ―ラーニングでその内容を確かめていただけるようなことを今進めておりますけれども。
そのときに、先ほど申しましたように、メディカルスクール型、大きな建物をつくらなくても、Ｅラーニングを活用してきちっと、なぜアメリカでメディカルスクールをしたかというと、高校卒業の時点で自分に医師の適性があるかどうかを判断させるのは酷だというのが基本にあるんです。私もそう思います。大学を卒業した学士がコンパクトに四年できちんとよき臨床医になる学びをするメディカルスクール型。
それから、ｅ―ラーニングといいまして、ネットでもそういったことができるようにとか、こういったことも考えて、失礼、ビデオですね、ビデオを作りまして、そういったもので御覧いただいていると、こういうようなものもあります。 地方公務員につきましては、評価者を育成、訓練すること、これは国と同じように重要だと思います。これからいろいろな工夫をしていただくわけであります。
また、総務省では、具体的なメンタルヘルス対策として、管理職員を対象としたメンタルヘルスセミナー、各自のパソコンを利用したｅ―ラーニングによる講習の実施を行っているほか、各府省でも職場のカウンセラーの実施、充実、メンタルヘルス対策の実施をしているというふうに承知をいたしております。
さらに、研究倫理教育については、国際標準を満たし、我が国の研究現場の実情に合った研究倫理教育のｅ―ラーニング教材の開発、作成を行うＣＩＴＩ―Ｊａｐａｎプロジェクトへの支援を引き続き行うとともに、加えて、日本学術会議とも連携しながら我が国として実効性の高い研究、倫理教育プログラムの開発、支援を行っていくこととしております。
さらに、国際標準を満たし、我が国の研究現場の実情に合った研究倫理教育のｅ―ラーニング教材の開発、作成を行うＣＩＴＩ―Ｊａｐａｎプロジェクトについて引き続き支援を行うこととしております。 また、研究不正を踏まえた臨床研究に関わる倫理指針の改正が今厚労省において検討されると承知しておりますが、各大学等に関して周知徹底を行うことがこれも必要だというふうに考えております。
結局、ＯＲＩの方は今何を中心としているかといいますと、教育などを行って、どのようにして研究不正を防ぐか、何がしていいことなのか悪いことなのか、そういったことをＥラーニングやいろいろなセミナーを開催するなどによって行っています。
本事業は、被災地域を対象といたしまして、ＩＣＴを活用して御自宅やまた仮設住宅等で仕事ができるテレワークの仕組みを構築することによりまして被災地域における就労を支援するものでございますが、具体的には、被災自治体等に対しまして、全国の企業等からの業務の受発注、あるいは業務管理を行う就業支援システム、あるいはＩＣＴスキルの習得のためのｅ—ラーニング、こうしたシステムを構築するための費用の補助を行うというものでございます
さらに、それに加えまして、現在文部科学省では実は省内でｅ―ラーニングのシステムを実は相当取り入れておりまして、人事関係、あるいはセキュリティーの関係、あるいは業務のいろんなスキルの向上を図ると、そういったような研修で大体三十五種類ぐらいの研修をｅ―ラーニングということで既に実施をしているというものがございます。
また、ｅ―ラーニング受講者というものは現在四千四百三十五名登録がございます。岡山大学病院では、平成十九年から現在まで九十六名程度の方が復職されております。 そこで、お手元三枚目の女性医師等の就労支援事業の資料、岡山の部分をどうか見てください。平成二十二年の相談窓口、一件しかございません。翌年は四十七件と大幅に増加をしています。
そういう状況も踏まえながら、今後は、例えば、消防学校に出向かなくても、Ｅラーニング等で訓練を行って、実際の実技の部分については消防学校で行うとか、そういう時間に制約のある消防団員の実態に合わせたような訓練の方策ということも検討していかなければならないのかなというふうに考えております。
これは、本当に多彩な金融知識もありますし、今委員から御指摘のありましたｅ―ラーニングでやれる範囲、それはどういうふうな限定して、それをどう発展させるのか、様々な工夫があり得ると思います。きめ細やかにコース、コースを設定し、そしてニーズに合わせた研修をどういうふうに組んでいくか。
○国務大臣（森まさこ君） 今、ちょっと一つ前の研修でございますけれども、大事でございまして、研修、いろんな方法、ｅ―ラーニングもいいんですけど、やっぱり宿泊して、一晩語り合う中で経験のある方からいろんな話を聞いたりとか各地のネットワークができて、その後のネットワークにつながるんです。 ところが、現在、宿泊ができた研修施設、事業仕分で切られてしまいまして、使えない。
○山本博司君 私も国民生活センターでこうした研修の状況を聞きに参りましたけれども、平成二十三年度は七十八コースで、かなりの体制でやっていらっしゃった部分、かなり国民生活センターの予算も削られてきましたので、いわゆるｅ―ラーニングを含めた、集合教育から変わってきているという実態もあります。
まず、そのガイドラインの前に一点お伺いしたいのが、この第二項関係で、つまり、Ｅラーニングの授業をやるときに、同時送信のときだけよろしいというような規定なんですが、これを、録画をしている場合でも、この著作権法三十五条の規定に準じて著作権が制限されないというような、この道を開いてくれたらより幅が広がるというようなことを言う仲間がおるんです。 この「同時に受ける者に対して公衆送信を行うことができる。」
○河村政府参考人 同時中継による遠隔授業のみならず、Ｅラーニングの場合においても、著作権者の許諾なく著作物の送信を行えるように、例えば著作権法を改正してはどうかということについては、これまでも文化審議会著作権分科会において審議はされてまいりました。 この審議会の議論では、送信される著作物の権利者の立場から、基本的には、個々の利用許諾契約によって対応すべきではないかと。
ですから、このＥラーニングを活用して、そして免許外教科担任の問題を解消する。単に免許を持っていない先生に許可をして、そしてつなぐというようなことでなく、前向きな、発展的な解決を、Ｅラーニングを通じて解消するということに関してちょっと御提言申し上げますが、副大臣、お願いします。
会社によっては、育児休業中にＥラーニング、そういうものも使いながら、常に連携をとる、あるいは教育も続けていくというようなシステムをとっているところもございます。ぜひ、その辺の配慮にも積極的に取り組んでいただきたいと考えております。 仕事と育児の両立を困難にする要因、これはやはり、子供が病気になったときが非常に大変です。
例えば、中学生以上であった受講対象を小学校の高学年以上に拡大すること、あるいは受講時間をその場合九十分というふうに二時間から短くいたしまして受けやすくするといったような救命入門コースを新設する、あるいはまたｅ―ラーニングを使いました講習でございますとか、分割型の講習など効率的な講習制度を導入、推進しまして、受講しやすい環境も整備してまいりたいと、このように考えております。