2020-11-18 第203回国会 衆議院 厚生労働委員会 第5号
そうしたところ、たまたま電話で相談した先の総合病院の副院長が勘のいい方だったのが幸いしたんですけれども、まず、知人の耳鼻科医に、ＣＴの撮れる大きな病院に行った方がいいよと言われたので、大きな病院に電話したら、ちょっとすぐには、来てもらっても診られないと断られて、また別のところに行ったようなんですけれども、そうしたら、その病院の副院長さんが後からわざわざ電話してくれて、その人に受診歴があったものだから
そうしたところ、たまたま電話で相談した先の総合病院の副院長が勘のいい方だったのが幸いしたんですけれども、まず、知人の耳鼻科医に、ＣＴの撮れる大きな病院に行った方がいいよと言われたので、大きな病院に電話したら、ちょっとすぐには、来てもらっても診られないと断られて、また別のところに行ったようなんですけれども、そうしたら、その病院の副院長さんが後からわざわざ電話してくれて、その人に受診歴があったものだから
ＣＴ検査は、確かに、ＣＴで見ると、非常にその画像で典型的な症状がわかりやすいということもあって、私も大臣になる前に、仲間の議員が、ＣＴ検査所といいますか、要するに、病院に併設させてＣＴですぐに画像診断でわかるようにするみたいなものを、これ、多分そこの大学病院では置いてあると思いますけれども、そこに設置をして対応して非常に喜ばれておるという話をお聞きしています。
続きまして、Ｃｔ値の問題についてお聞きいたします。 新型コロナウイルスについて専門的関心をお持ちの国民の間で関心が高いのは、ＰＣＲ検査におけるＣｔ値です。
せっかく国立感染症研究所などあるわけですから、適正なＣｔ値というようなものを探っていく。 つまり、感染症法上の隔離であるとか、感染者としての対象者としてはどのようなＣｔ値の方が適切なのかということについて研究を進めていくべきだと思うんですけれども、その点については大臣の御見解をお伺いしたいと思います。
○鎌田政府参考人 先生御指摘のように、我が国で承認されているＰＣＲ検査用の試薬については、その性能がそれぞれ異なりますので、Ｃｔ値の上限についてもその試薬ごとに設定されており、異なっているのが現状でございます。
例えば、一時はＩＣＵの数が大変低いというふうに言われていたんですが、これは、国際基準に合わせてちゃんと数え直すとＧ７の中でもしっかりとしたレベルになっているわけでございますし、また、ＩＣＵにおいてはこれ世界、いや、ＣＴについては世界のトップレベルのものがあるわけでございまして、それは肺炎になったときにこの新型コロナウイルス感染症によるものかどうかということを早く見分ける上でも大変な成果を上げてきたのではないかと
もっと詳しく言ってもいいんですが、一つ挙げれば、じゃ、正しい診断、コロナに関して言うと、臨床症状と今のところＣＴですよ。日本は、圧倒的にＣＴとＭＲＩの所有台数が、世界的に圧倒的に多い。だったら、これはＡＩでＣＴの画像を使って診断するというのは日本がやらなきゃいけないと思いますね。どんどん進めていけると思いますね。
また、議員御指摘いただきましたＣＴでございますけれども、これは間質性肺炎のスクリーニングに大変有効でございます。特に移動可能なＣＴ、これの開発によって、検査の場所を院内から隔離することが可能となり、院内感染防止にも資するということでございますので、支援分野として想定しているところでございます。 今般の新型コロナウイルスの終息までには、残念ながら中長期的な対応が必要と言われております。
現在、医療施設からも要望が出ています感染対策をした移動型車両エックス線ＣＴや、慶応でもやっております立体型ＣＴ、また、国内はゼロなんですけれども、中国では二十六台、イギリスでは二十台、アジア、欧州、中東では百九台以上設置されております、コロナウイルスに対する感染対策をした野外ＣＴなどがあります。そのようなことはこの検討に入っていますのでしょうか。
警察が取り扱う死体については、医師が検視等に立ち会い、検案を行っておりますところ、新型コロナウイルスに係るＰＣＲ検査につきましては、検案等を行う医師が死体所見、死者の生前情報、ＣＴ画像などから感染の疑いがあると判断した場合に実施されているものと承知しております。
して命に関わる状況なのか、こういった適切な搬送を起こさないと本当に医療崩壊につながりかねないということでありまして、クルーズ船内では肺炎の有無さえ分かりませんので、そこで、ちょうど中村知事さん、自衛隊に災害派遣の要請を行っておりましたので、防衛省の所有する移動ＣＴの活用を提案をさせていただきまして、公明党長崎県本部の要請なども踏まえまして知事より災害派遣の要請が行われ、早速にもクルーズ船の隣に移動ＣＴ
こうした検視等は医師の立会いを得て実施しておりまして、その際に医師による検案が行われておりますところ、お尋ねの新型コロナウイルスに係るＰＣＲ検査につきましては、この検案等を行う医師が死体所見、死者の生前情報、ＣＴ等の画像などから感染の疑いがあると判断した場合に実施されているものと承知しております。
今月五月二日からは、乗組員の肺炎の有無、それから委員御指摘の重症度等を迅速に診断するため、自衛隊富士病院が保有するＣＴ診断車一両を長崎市に派遣しまして、クルーズ船の間近におきまして医療スタッフによる診断を支援しているところでございます。
アラブ首長国連邦のドバイには医療機器等を扱う日系企業が約十社進出をしておりまして、内視鏡やＣＴ機材等を含む医療機器の販売、営業やアフターサービスなどを行っている状況でございます。
こういったことを始め、自分自身が不安で、家族にうつすことを恐れて帰宅していないとか、毎週の胸部ＣＴがＰＣＲ検査よりも不安で、ほかの一般の患者さんにうつさないようにしなくちゃいけないということで、毎週胸部ＣＴを撮っているという先生もいらっしゃいます。また、職場を離れる看護師の方もいらっしゃると聞いております。 そして、大学病院でＮ95マスクが足りなくて、一日一個の対応をしている。
警察が取り扱う死体につきましては、医師が検視等に立ち会い、検案を行っているところでありますが、新型コロナウイルスに係るＰＣＲ検査については、検案等を行う医師が、死体所見、死者の生前情報、ＣＴ画像などから感染の疑いがあると判断した場合に実施されているものと承知しています。
したがって、在留資格の有無にかかわらず、ＰＣＲ検査の費用に自己負担が発生することは想定いたしておりませんが、補足しますと、初再診料やＰＣＲ検査とあわせて行った他の検査、ＣＴ検査等には自己負担が発生いたします。
必ずＣＴ検査を行っているということですか。
○田名部匡代君 いろいろ長く御答弁をいただいたんですけどね、肺炎で亡くなった方については、基本的に肺炎になって最後はＣＴを必ず撮りますというのは、私これ、今の説明を聞く限り、そうじゃないと思うんですよ。別に揚げ足を取るつもりじゃなくて、やっぱり正確な情報発信をしていただきたいんですよ。違うならきちんとそれは訂正をしていただかないと。
○政府参考人（吉永和生君） ＣＴスキャンにつきましては、診療の過程で行われるのが通常でございます。死後の話については余り具体的には承知しておりませんけれども、診療の過程でＣＴを撮って、その中で他の要素がない、で、間質性肺炎であるという場合についてはコロナを疑うと、その上でＰＣＲ検査を行うというような作業が行われているものと考えてございます。
○福島みずほ君 中国では、むしろＣＴなどで肺を見てそれで判断するということも報告をされています。つまり、何が言いたいかというと、日本は余りに検査数が少な過ぎる。外国と一桁、二桁違うんですよ。つまり、何が起きているのか分からない。 それから、症状のない感染者がやっぱり出歩いて人に感染してしまう可能性がある。
判決では、小児科医師の証言について、ＣＴ画像の読影について正確な専門的知見を有しているのか疑問を禁じ得ない、その他いろんな形で証言を否定されております。 このＳＢＳが疑われる事案の場合、小児科の医師以外の脳神経外科、また画像診断、脳神経内科など、そのほかの専門医など、関係する分野の医師とも連携を取りながら医学的検討を加えることが必須だと考えますけれども、いかがでしょうか。
また、先生から御紹介ありました、今現在、任意でＣＴの検診を行われているケースもあるということでございますが、その任意の部分につきましては、ガイドライン等は、まずは専門家の間で議論して、専門学会等、専門家の間で検討していただくのがいいのではないかというふうに考えております。
エックス線ＣＴ、ＣＴが多くて申しわけないんですが、最先端医療機器の購入の際、実際に扱う国家資格を持っている技術者、これは臨床検査技師、ＭＲＩなんかも同じなんですけれども、常勤としている条件などの検討をしてもらえないかということなんです。 何を言いたいかといいますと、現在、放射線技師がいなくてもＣＴは購入できます。
二〇一八年四月の情報なんですけれども、日本のＣＴ保有数は百万人当たり百七・二台であり、Ｇ７平均の二十五・二台、ＯＥＣＤ関連国の二十五・四台と比べても、世界一と言っていいぐらいに断トツトップです。日本では、病院だけでなく、医師一人だけのクリニックですらＣＴを保有している。カナダにおいては、都心に行かないとＣＴがないというような事実もあります。
先ほどの島村さんの質問もそうなんですけど、感じたのは、床上浸水一メートルを超えると、大事なＣＴ、ＭＲ、内視鏡、医療データ、カルテですね、紙の場合はカルテ、それから検診データ、厨房、ほとんど一階の、一メーターを超えた浸水があるとアウトなんです。先ほど挙げた病院も、きぬ医師会病院といいますが、約十億円弱です。
例えば、今回の台風十九号で高度な医療機械のＣＴ、ＭＲＩなどが使えなくなるというケースがいっぱいあったわけですけれども、ここでも利用して、近くで稼働している医療機器の情報とか、そこら辺が共有されると非常に地域にとってもいいものではないか、そう思っております。
私も、冒頭、実は、先ほど伊佐委員が質問されたＭＲＩやＣＴといった医療機器の浸水被害について、全く同じような質問を考えておりましたので、この点については先ほどしっかり御答弁ありましたので、同じ記事を私もお配りしているんですが、この中でも、星総合病院の理事長、自力では再建できない、国は適切な経済的支援をしてほしいというふうに述べておられますので、しっかり支援をしていただきたいということをお願いしておきたいというふうに
それによりまして、今二分の一と申しましたが、公的医療機関に対しては二分の一から三分の二へ補助率の引上げを行うこと、また、政策医療を実施している民間医療機関に対しては補助額の上限を撤廃すること、そして、先ほどＣＴ、ＭＲＩ等々医療機器の話がございましたけれども、一定額、これは五十万円を超えるということになりますが、そうした医療機器について補助対象へ追加をされるということになりまして、先ほど御心配をいただいたＣＴ
ところが、ＣＴとかＭＲＩ、マンモグラフィー、エックス線撮影装置、骨密度測定器、いわゆるいろいろな機器ですね、こういう機器が移動できずに水につかったということがございました。
私が前に訪ねたことがある中国地方の動物病院では、ＣＴやＭＲＩとか手術台とか、本当に人間の医療と同様な設備が整えられ、極めて高度な医療が実施をされておりました。この背景には、愛玩動物の数が増えると同時に、動物を家族の一員として大事にする文化が育ってきたという背景があるというふうに考えております。
ただ、これは検診によるものというよりは、実際の診療の中でＣＴを撮るでありますとか、いろいろな検査のところの寄与が非常に大きいものというふうに考えております。 また、検診を行うに当たりましては、先ほど申し上げましたとおり、有識者による御議論をいただきながら考えております。