1971-03-04 第65回国会 衆議院 石炭対策特別委員会 第5号
○田中(六)委員 最近は未来学がはやっておりますし、未来を先取りするというようなことになりますといろいろ問題もありますが、原料炭が非常に問題になっておるさなかでございますので、そういう流通面からあるいはそういう機構面から、何か考えがあったら十分考えてほしいということをつけ加えまして、私の質問を終わりたいと思います。
○田中(六)委員 最近は未来学がはやっておりますし、未来を先取りするというようなことになりますといろいろ問題もありますが、原料炭が非常に問題になっておるさなかでございますので、そういう流通面からあるいはそういう機構面から、何か考えがあったら十分考えてほしいということをつけ加えまして、私の質問を終わりたいと思います。
総理は、施政方針演説で、一年あまりで雲散霧消したあの未来学を思わせるようにバラ色の日本を描いてみせましたが、国民が総理の口から直接お聞きしたがったのは、そのような甘い非科学的な日本の未来像ではなくて、差し迫った内外の諸問題に対する具体的な解決策であったと思うのであります。
未来学によりますと、だんだん日本列島は沈んでいってしまうというようなことも言われておるわけですが、この地盤沈下の中でも特に工業用水、これが問題ではないかと、このように思うわけですが、大気汚染あるいは水質汚濁と同時、この地盤沈下ということは三大公害の一つではないかと思うのですが、この工業用水が現在日本ではどのくらいくみ上げられておるものか。
未来学なんという新しい学問までも登場してきている時代であります。いわゆる情報化時代というのがこれからの時代のようでありますが、この七〇年代という年代は大きな変貌の年代といわれておりますが、すでにこのことは六〇年代からかなりあらわれているような気がいたします。産業システムの変貌、交通機関の高速度化、人口の集中過密化、過疎化、それに反対現象として公害という新しい災害まで出てきておるわけであります。
しかし基本になるのは、いま未来学を論ずる場合、月まで人間が行くのですから、だからやる気になればできると思うのです。これだけやる気があって金があればできる。技術はあるのです。だからしてそれをやるのが政府の責任ですよ。だから、何で情報化社会というようなことを言うのですか。情報化社会ということを展望すれば、そこにやはり未来図というものがなければならない。それを認めるのが政府の責任だと思うのです。
むしろそういう制約を離れて、一種の未来学的な発想に近いのですけれども、将来の姿はこうなるであろうという昭和六十年のフレームというのが書いてございます。その姿を一応書いてみて、それから現状はどうだ、それにどう近づくかという、こういうのがこの計画の作業の方法でございます。
将来は、やはり私どもは情報産業の重要性も考えなければならないですが、未来学というような観点からいたしまして、日本の鉄道の重要性あるいはまた鉄道がどういうように変遷していくか、これの予測を立てなければならないと思うのです。そういう意味におきまして、運輸省とすればどういうような御調査をなさっておられるか。少なくともこれから日進月歩で世の中の動きが激しくなってくる。
物価安定政策会議の中山会長に、きょう来ていただきたかったのですけれども、未来学会議に行っておって、おいでいただかなかったのですけれども、これはぜひやってもらいたい。これが佐藤内閣の、ほんとうにやるか、やらないかの試金石となることだと思うのです。
しかし、これは未来学を論ずる一番大きな基本的な、しかも日本の産業経済のすべてを律するくらいの大事な基本的なことですから、国全体としても、国民全体としても強く支持するようにならなければいかぬと思いますけれども、基本法一つまだつくれないというような情けない状態にあるわけですから、その点もくんで一緒に私は申し上げたわけであります。
そのうちの二十人はノーベル賞受賞者だというぐらいの権威のある学者のひとつの未来学に対する話し合いがあったわけです。その中でいろいろと検討した結果、将来人類にとって何が問題になるだろうかという問題を検討した結果、三つの問題が出た。これは全会一致であったというのですね。
まあ最近は、私が申し上げるまでもなく、未来学がなかなか発達しております。私どもの想像しないような新しい構想が次々に出ております。まあしかし、未来学必ずしもそのとおりにはいっておらないようで、その点は残念でありますが、少なくとも方向として新しいものを絶えず求めて、その未来学の方向でものごとが判断されておる。
これは未来学の本を見ますと、非常に人間の能力というものが発展せられて、一体人間とは何だというようなことすら考えらております。しかし、いま世界の若い諸君は、人類の将来に対しての恐怖感——機械文明が当然一人歩きして人間を征服するのじゃないかというような不安から、ああいう行動というものも本能的に起こってきているのじゃないか、このように考えられてならないのです。
その意味で、政府の施政方針は最近流行の未来学のように抽象的で、当面する一九七〇年、すなわち昭和四十五年度にどう踏み出すのか、実践性がないと思うのであります。そこで、さっそく具体的なことをお尋ねします。 第一の点は、物価問題について伺います。
したがって、それはまあしかるべき未来学の学者の方がいろいろとお考えいただいておっていいことだろうと思いますけれども、われわれが今日の時点の政治の中で考えるべき問題は、大体この程度の宇宙の範囲であり、この程度のプロジェクトであるというふうなことは、そろそろこの辺で宇宙開発委員の皆さま方も明確な一つの考え方を打ち出していただかないと、論議が果てしなく広がったり、ときにはいろいろと混乱が起こったり、ゾルレン
したがって、現在のところでは、それに対しては、すでに国も早急なる政策樹立の必要に迫られておるし、もう技術面だとか未来学だとか、そんなものを専攻して政策行政が立ちおくれるような状態ではもうだめだ、こういうふうに私ども思っております。
で、いままで産業都市や何かでも考えておった従来の考え方を踏まえて、そしてひとつ新しい観点からこの計画を立てていきたいと、こう思っておりますからして、そういう点においていま第四次の案ができておりますけれども、各方面のひとつ英知を集めて、そして、幸い未来学というものもいま発達しておりますから、そういう人たちの意見をも取り入れて、実は六十年の日本というものをひとつ考えてみたいと、こう考えておる次第であります
同時にまた、これから十年先、二十年先、二十一世紀に備える、こういう意味からも長期にわたる総合開発計画が要るだろう、こういうので、企画庁を中心にして、ただいませっかくいわゆる未来学、その方向で検討しております。私自身も半日つぶしてそのいままでまとまった成果などを聞き取りましたけれども、私はさらにそれに対しまして、まあ二、三の希望を述べて、ただいまその成果を見守りつつある、こういう状況でございます。
いま未来学が盛んに発達していますから、生産性本部じゃないけれども、昭和五十二年かそこらには、米の消費量は約六割ぐらいに減るとか、肉類の消費量は八割ふえるとか、そういうことはすでにわかっておるわけです。そういう長期展望もあって、国内ではどういうようにこれを生産をしていくか、そしてその方向へ転換をしていくためには、どのくらいな価格保障というものを、国際価格の推移とにらみあわせながらやっていくか。
これを何で一いまわれわれが未来学か何かでいろいろ聞くと、あと六、七年たてば一般家庭にコンピューターが入る。明らかなことなんです。