2005-07-06 第162回国会 衆議院 厚生労働委員会 第32号
しかしながら、昨今の、例えばタイとのＦＴＡ、現在交渉が進められておりまして、言ってみれば、タイ側から、要望事項の中にタイ式マッサージやタイ式スパの導入が上げられております。こういったことは、そもそも、いわゆるあはき法で禁止されている無資格の行為に該当するのではないかという指摘をしなければならないと思っています。
しかしながら、昨今の、例えばタイとのＦＴＡ、現在交渉が進められておりまして、言ってみれば、タイ側から、要望事項の中にタイ式マッサージやタイ式スパの導入が上げられております。こういったことは、そもそも、いわゆるあはき法で禁止されている無資格の行為に該当するのではないかという指摘をしなければならないと思っています。
御指摘の、ＦＴＡ交渉の中でタイ政府からタイ式マッサージ、タイ式スパについての要望があると聞いておりますが、そのサービスの具体的な内容が不明確でありますので、タイ政府に対して詳細な情報提供を求めております。現時点では、あはき法に抵触する行為が含まれているかどうかはわかりません。
そういう中で、特に最近大きな問題になってきたのは、日本とタイとの自由貿易協定の項目の中に、タイ式マッサージあるいはタイ式スパ、こういったものを導入しようという動きがあります。もしこれを導入するといたしましたら、さらに視覚障害者の自立の道は厳しくなります。場合によったら閉ざされるかもしれない、そういう危機的状況に今置かれております。
○樽井委員 写真をお見せできないのが非常に残念なんですが、例えばドバイでしたらパームシティーという、ヤシの木のような埋め立ての形にして、直径五キロメートルになる巨大な埋立地の海上都市をつくったという奇想天外なプロジェクトなんですが、ここに二千戸の分譲住宅と四十のホテル、商業施設やスパ施設などが建設されて、今回、例えばベッカムやマドンナといった世界的なセレブが別荘を購入するというような、そういったこともありまして
先月、この委員会で、委員長以下皆さん御一緒で小田原市にあります、実はヒルトン小田原リゾート・アンド・スパ、現在、実はこんなパンフレットできているんですね。きれいなパンフレットですよ。こういう施設があるんですよ。
旧スパウザ小田原、現ヒルトン小田原リゾート・アンド・スパなんです。立派な施設ですよ、本当に。私も家族連れて行きたいな、なかなか時間とお金がないので行けないですけれども、行きたいなと思うぐらいの施設ですよ。 だけれども、これ、ヒルトンですよ、ヒルトン。
参議院決算委員会は過日、五年ぶりに実地視察を行い、旧勤労者リフレッシュセンター・スパウザ小田原、現ヒルトン小田原リゾート・アンド・スパを訪問し、私も参加いたしました。
これはスパという雑誌の最新号、三月二十四日号なんですが、「リストラの嵐、バブリーマンを直撃」という特集記事が載っているんです。バブルのときに採用された二十八歳から三十四歳の大量採用組に「ついに魔の手が」、「退職に追い込む理不尽な人事が始まっている」という特集なんです。
○都築譲君 そんなことは最近の雑誌のアエラとかスパとか、あるいは経済誌にもたくさん出ておりますから、ぜひそれは小泉厚生大臣もごらんください。 それで、総理として本当に今までこれだけの多くの問題を巻き起こしてきたわけです、橋本さんが総理にいることでです。これについて、御自分としてはこれからどういうふうに対処されようとしているんですか。
○吉川春子君 これは「スパ」という週刊誌なんですけれども、一月二十二日号で特集をしておりまして、「今、女の身体がボロボロだ！」ということで、「雇用機会均等法から十年余り。仕事に、遊びに、消費に……、「元気だ、元気だ」ともてはやされ、女たちはそのつもりで頑張った。ところが、ここにきて、ボロが出始めている。身体に、だ。」
さらに、八九年十二月六日号の「スパ」という雑誌によりますと、麻原氏は次のように語っています。オウム真理教はもともと反社会的宗教なのです、はっきり私たちは狂気の悟りを目指している、まさにこの言葉どおり、反社会的行為が次々と行われました。 さらに一九九一年六月には、株式会社オウムが松本市で購入した土地をめぐり、住民が取引無効と土地明け渡しを求めて提訴しています。
そういう点で、このスパ一ジャーのところまでずっと影響が及んでいって、スパージャーの取りかえも場合によっては必要ではないかというふうに深刻に指摘をしている人もおるのですね。その点についてはどうなんですか。
○塩出啓典君 昨年十月、フィジーのスパで南太平洋フォーラム外相会議が行われて、いまおっしゃったような結論になっておるようでありますが、それから以後、まあかなり世界の情勢も変わってきておるわけでありますが、ソ連の二百海里宣言あるいはわが国の二百海里宣言、そういう情勢の変化があるわけでありますが、そういう変化にかかわらず、大体オーストラリアとしても昨年十月のフィジーの会議で決まった方向に変更はないと、オーストラリア