2021-06-01 第204回国会 衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会 第4号
そうすると、じゃ、なぜ、人に合わせるってどんなことというと、恐らく、個性、多様性の尊重、あるいはＱＯＬの向上、ここら辺に必須な技術、それぞれの人の個性や多様性を尊重しながら、しかもＱＯＬを高めるということでしょうかね。今のはやりでいうと、あそこにキャッチと書いて申し訳ないんですけれども、ダイバーシティー・アンド・インクルージョンというふうな言い方もするかなというふうに思います。
そうすると、じゃ、なぜ、人に合わせるってどんなことというと、恐らく、個性、多様性の尊重、あるいはＱＯＬの向上、ここら辺に必須な技術、それぞれの人の個性や多様性を尊重しながら、しかもＱＯＬを高めるということでしょうかね。今のはやりでいうと、あそこにキャッチと書いて申し訳ないんですけれども、ダイバーシティー・アンド・インクルージョンというふうな言い方もするかなというふうに思います。
十五ページのところはちょっとほら話風になっているわけですけれども、最終的に半導体というのが、我々の個性、多様性、ＱＯＬを含めて、それを高めるのに必然的なものだというふうになってくるでしょうし、二〇三〇年の頃はもっともっとそういう要素が高まっていくでしょう。
コロナ禍での受診控えでがんの受診が見送られ、進行するリスクが指摘されていますが、窓口負担の引上げにより、家計に余裕がない高齢者の受診控えが進み、ＱＯＬの低下が懸念されるところでもあります。法案では配慮措置が講じられていますが、こうした受診控えによる命と暮らしへの影響を抑える工夫を考えていただきたいというふうに考えています。 更に言えば、医療費そのものを抑えていく抜本的な取組が必要と考えます。
一般的に、片葉、片方だけの切除ですと、ホルモン剤の服用も必要なく、傷口も小さくなるなど、患者のクオリティー・オブ・ライフ、ＱＯＬは向上するわけであります。福島県の甲状腺検査は、このように早期発見、早期治療に寄与し、患者に役立っている、つまり、きちっと検査をする、過剰検査ではないんだ、この検査の成果が出ているということは、私は明らかだと思うんです。
こういうことでございますけれども、予防、健康づくりにつきましては、個人のＱＯＬを向上いたしまして将来不安を解消する、あるいは健康寿命を延ばして社会保障の担い手を増やす、あるいは地域社会の中で高齢者の活躍促進を図るといった多面的な意義があるものと考えております。
ただし、この特定健診、保健指導につきましては、医療費適正化ということだけではなくて、先ほど申し上げましたようなＱＯＬの向上等々、そういった多面的な効果もあろうかと考えております。
厚生労働省によると、統合医療とは、近代医学を前提として、これに相補、補完、代替療法や伝統医学等を組み合わせて更にＱＯＬを向上させる医療であり、医師主導で行うものであって、場合により他職種が協働して行うものと定義され、医師がその中心となることが重視されています。
確かに高齢者はそういうイメージなんですが、実は若い世代も同じでございまして、年上、二十代から四十代、つまり現役世代でございますが、目上の層とも交流している方のＱＯＬが一番、クオリティー・オブ・ライフが高いということが分かっておりまして、恐らくこれは地域施策全体としても、これから多世代型のアプローチというのが重要なんではないかなと思っております。
しかし、一人一人が若いうちから予防に取り組み、将来的なＱＯＬを向上させることは、人生百年時代を迎えるに当たって大変重要だと思います。 先ほどの研究を紹介したこの書籍によりますと、炎症と認知機能を補助する分子の欠乏ということについて、食事の働き等の代謝と密接につながっているといいます。
しかし、標準医療と組み合わせて利用して身体や精神をトータルでケアすることで、患者のＱＯＬを向上させたり、標準医学では必ずしもサポートし切れていない不安を解消させるなどの効果が見込めるものもあるのではないかと思います。はり、きゅうについては国家資格が存在し、一部の漢方は保険給付の対象とされるなど、既に幅広く利用されているものもあります。
私の地元の地域がん診療連携拠点病院に指定されております県立の中央病院では、入院患者に特化した歯科診療科を設け、地域の歯科医師と連携しまして、入院前段階での患者の状況把握、口腔ケアチームが周術期における口腔健康管理を行い、合併症の予防を徹底することで入院期の短縮につなげ、退院時には再び地域の歯科医師にバトンタッチすることで患者さんのＱＯＬの向上と医療費の削減に大きな効果を上げております。
ただ、その一方で、行動変容、行動を変えるとなるとなかなか難しいなというふうに考えている、心配しているところもありまして、やはり一般の方々にとって、市民の皆様にとって、これまでの便利な社会を捨てて、生活の質、ＱＯＬを下げてまで、痛みを伴ってまで自分の行動を変えられない、前になかなか進まないという、そんな方々も多いように、私、いろんなＳＮＳとかもチェックしていると、そういう方がなかなか変えられないんじゃないかという
秋野公造君 よって、透析を受けている患者さんというのは特段の配慮が必要だということで様々厚労省においても支援がなされてきたということでありますが、残念ながら、これ、資料、その次を見ていただきますと、十ページ目の最後の資料を見ていただきますと、腎移植、特に献腎移植、生体腎移植でありますが、献腎移植、お亡くなりになってから腎を提供する数は改正臓器移植法が成立してから三分の一まで減ってしまっている状態で、ＱＯＬ
御質問いただきました腎移植につきましては、これは厚生労働省におきまして、委員から御指摘のあったとおり、腎不全の患者の方が透析の医療から離脱できるという意味でＱＯＬが改善する、生活の質が改善するという点から推進しているものと承知をしております。
改めて、こういう、ＱＯＬも上げ財政上の効果もあること、いいことずくめならば財務省も知恵を出す必要があろうかと思いますが、医療費削減の観点からも積極的に進めることについて、御見解をお伺いしたいと思います。
当初依頼されたときは、一瞬タブーを感じてしまってひるみましたけれども、いや、だからこそ取り組むべき課題だなと、子宮を持つ者のＱＯＬに直結する課題だというふうに思ってやっております。
今のこの財源の現状を見ても、マネーストックも年率五％ぐらいはふやせる水準だと思いますので、ぜひ検討いただきたいということを思っておりますし、フィンランドの研究でも、実証実験を行った結果、やはり皆さんのＱＯＬが極めて向上している、社会生活を非常に送りやすい環境になっているという事実もありますから、そのあたりも踏まえて、直ちに導入してほしい、検討してほしいということを言っているんじゃなくて、まず実証実験
最後の質問になりますけれども、我が国で、新型コロナウイルス感染など、重症の呼吸とか循環器不全に対する集中治療というものは今進歩をしているんですけれども、救命率、治療後の予後、ＱＯＬも向上してきました。しかし、ＥＣＭＯ、この治療というのは大都市に限定をされている状況です。地方ではなかなか高度専門治療が受けられない現状がございます。ＥＣＭＯも配置が少ない、また、扱う専門家も少ないと思っております。
まず、認知症の身体合併症への対応を行う急性期の病院においては、不必要な身体抑制とか排尿バルーンカテーテルの導入を行うことによって認知症の方のＡＤＬやＱＯＬがますます下がってしまうということがあって、これは起きてはならないことだと思っています。それを防ぐためには、質の高い標準的な、介護そしてリハビリテーションの基準をつくっていくというのも一つの方法ではないかと思います。
高齢者施設等において行う口腔ケアにつきましては、今回の新型コロナウイルス感染症の発症率の減少に効果があるかは今後の知見の集積を待つ必要がございますが、誤嚥性肺炎の発症予防やＱＯＬの向上につながる重要なものであると認識しているところでございます。このため、例えば平成三十年度の介護報酬改定におきましても、口腔衛生管理の充実を図る見直しを行ったところでございます。
次、四番目の質問ですけれども、急性期病院におけるリハと介護職のあり方なんですけれども、救急病院、急性期医療を行う医療機関において、ＱＯＬの向上や早期の在宅復帰を行うためには、身体抑制を行っている急性期病院が多いんですけれども、それを外す取組とか、長期間の膀胱カテーテルの適切な管理というものが必要になってきます。それとともに、早期からのリハビリテーションが非常に重要になってきています。
先生御指摘のとおり、急性期医療におきましても、入院患者のＱＯＬの向上あるいは早期の在宅復帰を行う取組は極めて重要であるというふうに考えております。 現在、診療報酬におきましては、先生御案内のとおり、身体的拘束の軽減を含めた患者への質の高いケアの提供、あるいは入院患者のＡＤＬの維持向上を図るために、看護補助者、リハビリテーション専門職種の配置につきましては加算による評価を行っております。
しかしながら、ＱＯＬの視点からいうと、逆に、車椅子に安全ベルトを装着して座位を保持することによって、ＱＯＬが向上したりとか、あるいは社会活動に積極的に出ることができるという例があります。 現在、野田聖子先生が会長で、高橋ひなこ先生が事務局長の、シーティングで自立支援と介護軽減を実現する議員連盟もこのことに関しては問題視をしています。
そこの基本理念を逸脱しない範囲でどうやってサステーナブルな開発をするかということなので、私が先ほど言ったＱＯＬ、ＱＯＣ、ＱＯＥは、サステーナブル・リコンストラクション・ゴールズと、勝手にＳＲＧｓと呼んでいます。だからそれを福島県版でできないだろうかということをいろいろ働きかけているところです。
予防や健康づくり、これにもっと焦点を当てていこうということでございますが、長い人生を健康に暮らして社会に参加し続けられるかどうか、あるいは国民一人一人にとっての幸せや生活の質、ＱＯＬ、これを大きく左右するものだと考えております。人口減少の中でも社会保障の担い手をふやし、経済社会の活力を維持強化することにもつながるものだと思います。
それは、その方のＱＯＬだとか生産性に寄与する。人間って八割の情報は目から得ると一応言われていますから、そういった中で、やはりこういった目の検診って有効なものがまだまだなされていないという事実があります。
○橋本副大臣 議員御指摘いただきましたとおり、国民のＱＯＬの維持などのために緑内障を早期発見をして失明を回避するということは、大変重要なことでございます。 一般論として申し上げますと、健診に、ある項目を導入するかどうかということについては、検査の安全性、有効性等が明らかであるか、医学的な効果みたいなことについての科学的な根拠に基づいて。