2021-03-08 第204回国会 参議院 予算委員会 第6号
その主な要因としては水温、海流等の海洋変化があると考えられておりますが、特にサンマについては、回遊してくる魚が減少している、あるいは漁場が沖合に移動しているということなどが挙げられております。 また、サケについては、稚魚が海に下りる時期に適切な海水温の時期が短かったこと等々が不漁の原因と考えられておりますが、これを解明するために今調査を強化をしたいというふうに思っております。
その主な要因としては水温、海流等の海洋変化があると考えられておりますが、特にサンマについては、回遊してくる魚が減少している、あるいは漁場が沖合に移動しているということなどが挙げられております。 また、サケについては、稚魚が海に下りる時期に適切な海水温の時期が短かったこと等々が不漁の原因と考えられておりますが、これを解明するために今調査を強化をしたいというふうに思っております。
サンマにつきましては、水温や海流等のその海洋環境の変化によりまして、日本近海へ来る時期が遅れる、あるいはその漁場が非常に沖合化しているという現象が認められております。
○国務大臣（原田義昭君） 海洋環境の保全を適切に進めるためには、申し上げましたように、海底地形や海流等の物理環境データ、生物の分布データといった科学的知見の充実が何よりも重要でございます。このため、環境省では、科学的調査に必要な予算や体制は確保できるよう努めるとともに、関係行政機関や独立行政法人等に対し、科学的知見の提供等の協力を要請してまいります。
四方を海に囲まれた我が国におきまして、洋上風力、海流等の海洋再生可能エネルギーのポテンシャルが大きく、経済性や信頼性の観点からの課題を解決して実用化できれば、有望なエネルギーであると考えております。 特に洋上風力につきましては、欧州において急速な価格低下と本格普及を実現しておりまして、我が国におきましても導入の促進が期待をされているところであります。
日本海に落下した北朝鮮のミサイルを回収するためには、まずは落下したミサイルを発見することが必要であり、発見できるかどうかは海底の凹凸の状況、落下後のミサイルの形状、海流等の要因によって左右されることから、現時点で発見が技術的に可能かどうかを申し上げることは困難でございます。
モニタリングポイントの増設や、それから、あわせまして、海流等を観測する観測ブイの投入を行ってモニタリングの強化をしておるところでございます。 具体的には、独立行政法人の海洋研究開発機構の調査船で海水採取を行い、その後、独立行政法人日本原子力研究開発機構が分析した結果を文部科学省が公表しているところでございます。
こういう状況、それから沖合百数十キロ、百四十キロ程度ですかの海上にあるということ、それから海流等の影響、そういうものを勘案していただきまして、基本的に拡散消滅しておりますから物理的に消滅しておるわけでございませんで、基本的には微粒化した重油が海水中に紛れ込んでおる、ただ、そういった微粒化した重油は海流等の影響で基本的には広く拡散してしまうものでございまして、一たん微粒化して分散したものがまた塊になるということはまず
海流等の関係で、ある箇所にかなり高密度でそのまま滞っている場合もないとは言えない。いろいろなケースがあると思うのです。原子炉が投棄されているといった地点を意識した調査はされているのかどうかについてお伺いをしたいと思います。
そこで、この海流等による拡散を十分考慮した上で、海水のサンプリング時期、それからサンプ リングの場所、これが効率的に配置をされている、これが一つの特色であって、さらに調査船の数も四隻から六隻に増強する、また漁場における魚、プランクトンの調査も新規に追加をする、こういうような調査内容の充実も図っております。
その他、深海の海洋生物や水温、塩分濃度、海流等の調査研究によって、深海海洋環境や生態系の解明にも寄与することができます。 しんかい六五〇〇は、現在、海上試験を行っているところで、本年十一月に海洋科学技術センターに引き渡されることになっております。
○後藤田国務大臣 私が従来から一貫してお答えしておるのは、日本民族そのものがこういった地理的な環境のもとで、南からあるいは北から西から東からというような、海流等の関係でこの島に日本人というものが長い歴史の過程の中で血の混交ででき上がったものだから、そういうような意味合いにおいて、日本人というものはもともと一体のものである。
北洋、特にまだ四月でございまして、大変厳しい状況下にあり、かつ事故が発生したのが二十三日の深夜だったか二十四日の未明だったかと思われますけれども、翌日には既に海底から遺体の収容等もあり、そのようなこともございまして、私どもとしましては当時の風あるいは海流等の影響も考えましてそれなりに最善の努力はしたつもりでございます。
一方、それと同時に、大阪湾の潮流がどうなるとか、工事に伴う濁りがどうなるとか、やはりそういう面からの調査もやりまして、この部分、この関西空港、三点セットを出しました段階では約一千二百ヘクタールの埋め立てを考えておりましたけれども、それに伴います海流等の変化、水の変 化、これが相当狭いものであると。そういうものも含めまして、三点セットに環境影響評価として私どもがまとめたものでございます。
しかし、汚濁等について、また海流等について、今までの調査結果から、それに及ぼす影響は、漁業等については一時的には工事期間中等はあると思いますが、海の中につくるものはピアと一部築島があるわけでございますが、そういうものの影響は、今までの調査では、この事業を実施していくことによってそんなに大きくなるというようなことはない。
先ほど先生の御指摘の海流等の動きにつきまして、二週間程度というようなことも前回の調査ではございましたけれども、自動測定装置も開発いたしまして連続的に観測するというようなことも新たにつけ加える等の措置をとりまして、前回よりもさらに詳細な、特に海流の流れ、湧昇流の存在というようなものにつきましてのデータが着々と集まってきておるというのが現状であろうと考えております。
それから海流等の関係も、温暖な暖流系統も入ってきておる。それから水質も栗田湾は由良川の非常にいい水が入ってきておる。そういった諸条件、それから現に海洋センターなり今度は府の栽培漁業センターが設置をされる、こういうことで上水道もすでに完備をしておる、条件的には私は非常にいい条件にあると考えておりますし、また、すぐれた条件とも言えるのではないか、こういうことでございます。
そういう準備をいたしました上で、この二十八日から本格的な調査に入るわけでございますが、すでに揚陸をいたしまして、風あるいは雨、そういった風向、風速、雨量等の一年間にわたる長期の観測調査に含めまして、学術調査団による約十日間前後にわたりますが、主要三島におきます地上のいわゆる植生あるいは地質、水関係、あるいは周辺海域の水深、海流等、総合的に調査をいたしました上で、これらの地域の開発、利用の可能性について
ところで、聞くところによりますと、その実効支配の条件裏づけとして、尖閣列島の地形、地質あるいは周辺海域の海流等の総合調査をするために五十四年度予算計上をする、こういうことを聞いておりますので、そういう計画がなされておるか、またこれは当然なさるべきだと思うわけなんですが、大蔵大臣としてこの問題をぜひひとつ前向きで受けとめて、この実効支配の実績を一日も早くつくっていただきたい。
○説明員（島田隆志君） まあ先ほど私申し上げましたのは、いまの水質汚濁防止法に基づきます排水基準、全国一律シビルミニマムという形で決めているわけでございますが、確かに全国一律に決めるということにつきまして考えますと、それぞれ水域の海流等も違いますし、そこにすんでおります生物等も相当違っておりますので、統一的な手法に基づいて基準を決めるについては、先ほど申しましたようにもうちょっと詰めなきゃならないというところが