2021-06-14 第204回国会 衆議院 沖縄及び北方問題に関する特別委員会 第3号
今回のワクチン接種でも、例えば、小笠原の接種については東海大の望星丸に大変お世話になりました。また、鹿児島の十島村も、フェリーにワクチン用の冷凍庫を積んで、お医者さん、看護師さんと一緒に十島村の島々を回る、これを二回やっていただく。そういうことを考えると、この病院船が様々な機会に果たす役割は決して少なくないというふうに思っております。
今回のワクチン接種でも、例えば、小笠原の接種については東海大の望星丸に大変お世話になりました。また、鹿児島の十島村も、フェリーにワクチン用の冷凍庫を積んで、お医者さん、看護師さんと一緒に十島村の島々を回る、これを二回やっていただく。そういうことを考えると、この病院船が様々な機会に果たす役割は決して少なくないというふうに思っております。
これはやはり、本当に今の日本は、いつ首都直下地震が起きて、あるいは、私の地元なんかは、それこそ私がもう子供のころから東海大地震が起きると言われて、まだそれから四十年ぐらいたっても起きていないんですけれども、これは起きないということじゃなくて、いつかは必ず起きるわけですね。 ですから、このコロナ禍で、例えば首都直下地震とか、あるいは東南海トラフ地震が起きる可能性もやはり否定できない。
関東大震災は百二十年前、東海大震災の半割れの方は、戦争中ですから七十数年前、はるかに関東大震災の方が危険度が高いと思うんですけれども、気象庁、どうですか。
浜岡原発でいいますと、東海大地震の震源域の上にある世界一危険な原発であって、これはもう直ちに廃炉すべきだと思います。それを再稼働の申請をしてきたわけですね。 静岡県民が一番恐れているのは、地震によって原発事故が起きるということです。
私の地元は、東海大地震とか東南海のときに大きな被害が出るんじゃないか、ただ、私のところはかなり海から離れているので津波の被害はないね、そういうふうに言われているんですけれども、そういうときに一番心配されているのが、下が穴があいているところが、亜炭鉱の跡のところが陥没するんじゃないかというふうに心配されているんです。
そういうことでございまして、昨年、一昨年ぐらいから、静岡県の防災訓練というと、俗に言われる東海大地震に対する防災訓練を、学校、さらには自治体で行ってきました。しかしながら、富士山の周辺の自治体では、富士山の噴火も想定したような防災訓練が最近では行われるようになりまして、ぜひ、そういったものを活用しながら、避難のもととなる避難警戒レベルの徹底に今後も努めていただきたいんです。
問題は、例えば首都直下型とか東海大地震とかいう話が起こったときに、そういったいわゆる二元体制でいいんだろうか、こういう話もやはり我々は深刻に考えなきゃいけないんじゃないか、こう思います。 そこで、総理が御出席でございますので、総理に御見解を伺いたいんですが、我が国は、憲法にいわゆる緊急事態条項がないですね。
大臣の選挙区にもこういう地区があるというふうに承知をしておりますけれども、まさしく、南海トラフ、東海大地震が来た場合に、この地区は大規模な陥没が起きるんじゃないかということで、今大変心配をしているところでありますけれども、残念ながら、経済産業省は、あくまでも、基金を使ってここを幕引きしました、あとはこの基金で何とかやってください、基金がなくなった場合は、そのことはまた検討しますということで、大臣も答弁
東海大の山田教授は、あたかも警察がいる魚釣島のところに海上保安庁の船が追い込んでいるように見えるというコメントまでしています。今回、魚釣島には入管の人間と一緒になぜか警察が待ち構えていました。でも、そこから三キロ離れた北小島、南小島には警察官はいないんですよ。どこに行くか分からないわけでしょう。何で魚釣島にだけいて、北・南小島にいなかったんですか。
少なくとも、東海大地震並みの、首都直下並みの補助率や交付率にしてほしいと思っておりますが、一体いつごろ法案提出されるんでしょうか。この見通しをお示しいただきたいと思います。
私や、あるいは亡くなった朝日新聞編集委員の石川真澄さんや、慶応大学の小林良彰先生くらいでありまして、先ほど紹介させていただきました私の「徹底検証 政治改革神話」という本の中でも当時既に、この九七年に出した本の中で、福岡政行白鴎大教授、佐々木毅東大教授、堀江湛慶応大教授、内田健三東海大教授、名前を挙げて私は批判しております。
しかし、三十年前ぐらいからでしょうか、東海大地震の発生が危惧され、近年では、それよりも広範囲にわたる三連動地震の発生が懸念されるようになってまいりました。 昨年の東日本大震災では、漁業や港湾関係に従事する多くの人のとうとい命が奪われてしまいましたが、それは、津波被害を最も受けやすい港湾において、津波から避難するための施設が未整備であったことも大きな原因であったと思われます。
私が言いたいことは、これから東海大地震あるいは東南海・南海大地震、広域の地震がやはり予想される、三十年以内にどうのこうのという話もありますけど、そういうことが予想されるわけです。そういうことを考えますと、やはり率直に反省すべきところは反省して、そしてしっかりとその体制を組んでいくということが非常に大事じゃないかというような思いがしてならないわけです。
それは、浜岡は、東海大地震の来る確率八七％、東北の方は、文部省だったかな、たしか〇％だったような気がするんですよね。 それから、法的根拠に基づいてこれを申し入れたのかどうなのかとか、さまざまな問題がございますけれども、それはほかに置きまして、大臣として、総理の判断を最善のものだ、そういうようなものであったということでよろしいんですか、ちょっとそこの辺を確認したいんです。
そうしましたところ、東海大地震でございますが、これはほぼ百十九年に一度起きております。これはもう歴史的に大体平均をしますと百十九年に一度起きております。まず、その百十九年というのを分母に置きまして、これを五〇にしてということで、そしてもう百十年、前回の地震から何年たっているかというと、もう既に三十年たっております。
当時、チベット問題をめぐって、北京オリンピックへの参加にさまざまな問題が生じていたときでありますけれども、当時の山下東海大教授は、人権迫害をマスコミなどが批判するのは当然だが、ボイコットで若い選手の夢を摘むことは断じてあってはならない、こういうふうに訴えたと。これは、その後にも随分大きな傷跡を残したと言われているわけです。
一つは安政東海大地震、一八五四年。二つは関東大震災、これは一九二三年です。三つ目は、これはちょっと小さいんですけれども、小さいと言うと怒られますが、新潟震災、これは一九六四年。この三つの事例を挙げて、とりわけ、それぞれその後に日ロ関係に変化をもたらしている。
今委員の方から耐震幾つまでなのかというところについて、今具体的なその数値自身は持ち合わせておりませんけれども、東海大地震を想定をした上で原子力安全委員会の方で改訂をいたしました耐震審査指針、それに基づきまして想定される震度に対応できるような形で設計を行うということを今確認をしているところでございます。
そういう意味で、今後想定される東海大地震あるいは首都直下型大地震に当たって、こういう国際社会からの協力をどういうふうにマネージしていくのかということをきちんと立て直していかなければならないのではないかと思うんですけれども、この辺について森本公述人、御意見お伺いさせていただければと思います。
強豪神奈川県代表東海大相模高校を相手に、〇・六％の面積しかない小さい島、基地は七五％を押し付けられておる苦悩に満ちた沖縄県でございますが、沖縄県を代表して興南高校の球児たちはおくすることなく堂々と自分たちの野球で十三対一で優勝、真紅の大優勝旗が海を渡りました。しかも春夏連覇という快挙を成し遂げました。