2021-05-31 第204回国会 参議院 決算委員会 第8号
○国務大臣（田村憲久君） がん医療でありますけれども、手術療法でありますとか薬物療法、そして放射線療法、こういうものを組み合わせていくことは非常に重要であろうと思います。 今委員がおっしゃられたアクチニウムですか、これ自体は、先ほど来話がありますとおり、飛程が非常に短いということで、そういう意味では遮蔽をしなくてもいいということで、患者御本人の御負担も非常に軽くなるわけであります。
○国務大臣（田村憲久君） がん医療でありますけれども、手術療法でありますとか薬物療法、そして放射線療法、こういうものを組み合わせていくことは非常に重要であろうと思います。 今委員がおっしゃられたアクチニウムですか、これ自体は、先ほど来話がありますとおり、飛程が非常に短いということで、そういう意味では遮蔽をしなくてもいいということで、患者御本人の御負担も非常に軽くなるわけであります。
これまで我が国では、がんに対して、手術療法、放射線療法、薬物療法などを効果的に組み合わせた集学的治療などをがん患者の病態に応じて適切に提供するべく、がん診療連携拠点病院などを中心に、全国どこにいても質の高いがん医療がひとしく受けられるよう、医療提供体制を整備してまいりました。
また、不妊の原因が男性にある場合に、精子回収を目的とした手術療法について最大十五万円の上乗せ、これを平成二十八年一月から拡充いたしております。
委員御指摘の手術療法につきましては、これまで小児がん拠点病院などを中心に、外科医の育成プログラムなどの人材育成のための支援を行ってまいりました。さらに、本年三月に閣議決定した第三期がん対策推進基本計画におきましては、人材育成を対策の柱の一つに位置付けまして、関係省庁における取組との連携も含めて、幅広い人材の育成について取り組むこととしております。
本助成制度については、平成二十八年一月より、早期の受診を促すため、出産に至る割合が高い初回治療の助成額について十五万円から三十万円へ拡充するとともに、不妊の原因が男性にある場合に、精子回収を目的とした手術療法について更に十五万円を上限に助成額の上乗せをするといった拡充を行ったところでありまして、平成三十年度予算案においてもその上乗せを継続しております。
これに加えまして、不妊の原因が男性にある場合に、精子回収を目的とした手術療法について、更に十五万円を上限に助成額の上乗せをするという拡充を行ってきたところでございます。 これに加えまして、不妊に悩む方々の心理的負担の軽減を図るために、不妊専門相談センターにおいて不妊に関する相談支援や情報提供等を行っているところでございます。
次に、ホルモン療法や手術療法の保険適用化でございます。 現状、性同一性障害の治療で精神療法は健康保険が適用されておりますけれども、ホルモン療法や手術療法は適用されておりません。健康保険適用はこの数年来、当事者団体や日本精神神経学会を始めとする医学学会からも健康保険適用が何度も要望されてきているところであります。
○政府参考人（鈴木康裕君） 性同一性障害に対する手術療法等の保険適用についてお尋ねでございます。 御指摘のとおり、性同一性障害の治療のうちで、うつ症状、それから社会生活への非適合等の症状がある場合の精神療法は保険適用されておりますけれども、手術療法等の治療は、現在、保険適用をされておられません。
平成二十七年度補正予算におきましては、早期の受診を促すため、出産に至る割合が高い初回治療の助成額を十五万円から三十万円に拡充するとともに、不妊の原因が男性である場合に精子回収を目的とした手術療法を実施した場合、高額な医療費の負担を軽減するため、さらに十五万円を上限に上乗せして助成することとしたところであり、このことは、平成二十五年度の見直しを前提としながら支援の拡充を行ったものであると考えております
今回の補正予算案では、早期の受診を促すため、出産に至る割合が高い初回治療の助成額を十五万円から三十万円に拡充するとともに、不妊の原因が男性にある場合に精子回収を目的とした手術療法を実施した場合、高額な医療費の負担を軽減するため、さらに十五万円を上限に上乗せして助成することとしております。
○三原じゅん子君 小児がんは、大人と異なり、肉腫が多くて早期発見というのが非常に難しいと言われておりますが、一方で、手術療法や放射線療法、化学療法の組合せによりまして今では七割から八割の患児が治癒している、そして成人するようになっております。 こうした小児がんの診断や治療には、習熟した専門医の必要性というのが大きいとされております。
もちろん、そういったことも踏まえて、例えば放射線療法であれば、従来手術療法を中心にやっていたがんであっても、最近の進歩で放射線療法を行えばもうちょっとＱＯＬを良くしながら治療ができる、あるいは進行がんの患者さんであっても緩和ケア目的の放射線療法というのももちろんあるわけでございます。
五、がんの治療法に関する情報については、手術療法、放射線療法、化学療法その他のがんの治療法についての最新の情報を、できる限り平易な言葉で国民に提供する体制を整えること。 六、病状、治療方法等について、患者が医師等の説明を理解し、納得した上で治療法の選択ができるよう、正確かつ適切な情報提供の推進、セカンドオピニオン外来・医療相談室の拡充に努めること。
月経困難症は薬物療法や手術療法があります。 また、性感染症の場合には予防と治療が必要であって、局所の検査や血液検査が必要であります。そして、防ぐ方法としては、すべての性行動にコンドームをという指導が必要であります。そして、性行動というのは一人ではできませんから、パートナーについての同時の検査、治療開始ということが必要だと思っております。
それから、今御指摘ありました、手術療法はうまくいっているけれども、化学療法それから放射線療法、これどうするんだということでございます。これも同じことになりますけれども、将来的な人材育成と今どうするんだという課題。今どうするんだということになれば、やはりがんセンターから地域拠点病院に下ろしていくと。
これは全国の要望からすればまだまだ足りないわけですが、しかし、お金をつけさえすれば物事が動くということではなくて、人を育てるという意味では、がんの治療に係る手術療法、それから放射線治療、あるいは薬物療法、そういうところを支える画像診断とかあるいは病理診断とか、そういうところをぐるっと回って人を育てていくわけで、そのカリキュラムとか指導に当たる人材も総合的な対策が必要であるということになります。
近年の医学の進歩によりまして、がんの治療は、手術療法、放射線療法、化学療法、免疫療法、あるいは遺伝子治療法等、多岐にわたっております。がんの治療法が目まぐるしく進歩する時代にありまして、各分野におきます治療を専門に扱う医師の育成というのは大変重要な課題であると認識しているところでございます。
このガイドラインでございますが、精神療法を第一段階といたしまして、第二段階にホルモン療法、手術療法が第三段階ということでございます。 精神療法につきましては、医師が一定の治療計画の下に危機の介入あるいは社会適応能力の向上を図るために指示とか助言などを継続的に行った場合には保険適用が認められているというところでございます。
○政府参考人（阿曽沼慎司君） 先ほど申し上げましたように、性同一障害に対する手術療法でございますけれども、ガイドラインにおきましても第三段階と位置付けられております。
○西山政府参考人 手術療法についてでありますけれども、ホルモン療法や精神療法など他の療法による治療が十分に行われたにもかかわらず、治療効果に限界がある場合などについて行われるべきものと考えております。
○坂口国務大臣 今まで医療の世界の問題として、男性が女性に転換したい、あるいはまた女性が男性になりたいというお話はございまして、そうした皆さんに対して、精神療法でありますとかホルモン療法でありますとか、あるいは手術療法というようなのが行われているということは承知をいたしておりましたが、そういう人たちが非常に多くなって、そしてそれを一つの政治の場で議論しなければならない段階にまで来ているというのは、最近
それから、手術療法でございますが、これにつきましては、他の療法による治療が十分に行われたにもかかわらず、治療効果に限界があるなどの治療上やむを得ない症例かどうか、それから手術に用います術式が適切かどうか、それから先ほど部長からお話ししました医療機関におきます倫理委員会等の承認があるかどうか、そういうような状況を勘案をいたしまして個別に判断をするという必要があろうかと思っております。
現在、我が国における性同一性障害に対する医療といたしましては、精神療法、ホルモン療法、手術療法などの治療が行われておりまして、このうち手術療法につきましては二か所の大学病院で実施されていると承知しているところでございます。
私たちの同級生も、高校卒業後、大学へと東京へ参った同級生たちも結核に罹患し、地元に帰り療養ということもたくさんあったわけでありますが、その全盛期のときの治療は、一番が隔離、そして手術療法、ヒドラジド、パス、ストマイ等の化学療法、本当に一般病院でも病棟の三分の一が結核で占めるというような状況でありました。もちろん、全国の結核療養所は満床という状況であったわけであります。