2021-08-18 第204回国会 衆議院 内閣委員会 第35号
人工呼吸とかＥＣＭＯを回す中で、対症療法だけをしていって肺、心臓を休める状況よりも、やはり根本的な治療薬を欲しますよね、さっきイベルメクチンの質問がありました。アクテムラは、やはりこういった中で、しかも、七月六日にＷＨＯもステロイドとの併用を推奨していますよね、大臣。
人工呼吸とかＥＣＭＯを回す中で、対症療法だけをしていって肺、心臓を休める状況よりも、やはり根本的な治療薬を欲しますよね、さっきイベルメクチンの質問がありました。アクテムラは、やはりこういった中で、しかも、七月六日にＷＨＯもステロイドとの併用を推奨していますよね、大臣。
もう今一般臨床は、がんの患者さん、心臓疾患をお持ちの方、早期の手術が必要な方の命も脅かされる状態になっています。 これは、早期に、重症化している方たちをしっかり治療して退院いただいて、元気に社会に戻っていただくことをしなきゃいけない。
実は、コロナ以外の法律には、医療、病気には全部法律があるんですけれども、医療法という一般法がありまして、一昨年に参議院で成立した脳卒中や心臓病の特別法、基本法といったようなものがあるんですが、この国難であるコロナについて、この検査やあるいは保健所、医療、こうしたものを戦略的に構築していくための法律がない。
しかし、医療的ケア児に該当しないけれども、心臓病のお子さんである場合は常時酸素の携帯が必要で強度の運動制限があると、そういうことで親の付添いが求められるというケースも聞いております。また、看護師がいないと入園は断られるというのはよく聞くケースでもあります。親の付添いなく学校、保育園等に通えるということが基本だというふうに思います。
心臓動いていても、脳幹がもう不可逆的にこれ死の状態だという場合には、もう臓器移植認めていいじゃないかという法案に賛成した記憶がございます。そのときは、まさに党議拘束をあえて掛けないということが行われたわけですね。 憲法四十三条第一項では、国会は、「全国民を代表する選挙された議員でこれを組織する。」という規定がございます。
○政府参考人（正林督章君） この御質問にお答えする前に、先ほどの肺炎と心臓、循環器ですが、もちろん別に誰にもオーソライズされていませんけれど、恐らく肺炎はですね、肺炎は、やはり感染症対策と関係あるんじゃないかなということは仮説としてあるかなと思います。
マスクを着けて運動すれば、低酸素状態になって脳や心臓に届く酸素は減ります。判断力ももちろん鈍ります。脱水にも気付きにくい。それでも子供に判断を強いているというような状況もありますし、保護者だって、学校の校内の様子見ることができませんので、臨機応変な判断というのもできません。 ちなみに、さっきの高槻の場合は、クラスのおよそ三分の二の児童がマスクを着けて走っていたそうです。
人権は憲法の心臓部、言わば憲法の憲法です。最も重要で繊細に扱われるべきです。しかし、ともすれば個人の権利ばかり強調され過ぎることには違和感を感じます。国あっての社会、社会あっての個人であり、公共、公益とのバランスをいま一度考えるべきときではないでしょうか。 また、外国資本等への対処対応をめぐり、相互主義と憲法の関係についても議論が必要な点が出てきているように感じます。
大臣も、答弁、ある意味うまいんですけれども、決して答えないんだけれども、そこは尊敬しますが……（発言する者あり）いやいや、ここまで頑張るのは、ちょっと並大抵の心臓ではできませんから。尊敬というのは取り消しますけれども、是非、約束を国民にしていただきたい。真相を俺が明らかにするんだと言ってください。
今委員も御指摘されたように、実際にそういった研修を受けた看護師がどのように配置され、どのような業務を担うかといった要素も非常に大きく影響しますので、一概にその効果をお示しすることはなかなか難しいんですが、先ほど委員言及されました研究等で、例えば、特定行為研修のその修了者に関する調査、これで、例えば心臓血管外科に二名の特定行為研修修了者を配置をしますと、委員一人当たり年間平均勤務時間、いや、医師一人当
そこで、銀行法改正というのが出てきているわけでありますが、こうした状況がまさにこの金融緩和、大胆な金融緩和とマイナス金利を始めとする超低金利が何らかな形でここを動かさない限り、私は、やっぱり何だかんだ言いながら、金融機関というのは経済の言わば心臓から送り出す血液だというふうに思いますので、ここがしっかりしないと、少し小手先のことをぐずぐずしても本格的な稼働につながらないと思っています。
○国務大臣（田村憲久君） なかなか、私も初めて見たときに本当にこれちゃんとできるのかなという心配を持ったわけでありますが、一応いろんな取組等々の事例がありまして、例えばこれ、さっき言われた診療放射線技師でありますとか臨床検査技師、臨床工学技士等々のみならず看護師の皆様方も、この中で例えば特定行為研修に関する調査等々によって出ている事例では、心臓血管外科に二名の特定行為研修修了生を配置した結果、医師一人当
例えば、心臓血管外科ですとか脳外科、あるいは整形外科、こういったものは女性が六％台で男性がもう九三％台でございますが、一方で、平均勤務時間が比較的短いでございますとか女性特有のニーズのある診療科では女性比率は高い傾向にありまして、皮膚科については女性の方が多くて五四％、それから産婦人科、乳腺外科、こういったところは女性が四四％、あるいは眼科、それから麻酔科、これは四二％、四〇％というようにかなり診療科
労災補償状況表の一番右側の平成二十九年度の脳・心臓疾患の請求件数二（〇）というのは、二件が請求があり、死亡数、括弧が死亡数という意味です。その下の三（二）は、労災補償課がこの年は三件決定し、うち死亡数は二件です。三段目の支給決定件数が〇（〇）というのは、生存、死亡事案共に一件も認定されなかったということです。
特に、やはり医師の場合は、先ほども申しましたけれども、例えば脳・心臓疾患に関しても認定率が非常に悪いということで、余り医師労働を理解されていないんだなということを痛感しております。ですから、先ほども国民からの理解ということも何回か耳にしましたけれども、やはり国民の医師、病院へのかかり方とかそういうものがやっぱりまだまだ進んでいないんではないかというふうに思います。
私も元々おりました心臓血管外科の医局が、本当に長い歴史の中で何百人の医局員を輩出しているんですが、二〇一三年から心臓血管外科女性医師の会というのをつくりまして、今六名が何と心臓血管外科で今活躍しておられるということで、キャリアパス相談支援というものを非常に充実させているというふうに聞いて、私も大変驚いたことがございました。
例えば脳・心臓疾患であれば、労災の認定基準があって、月八十時間を超える時間外労働を二か月以上続けるとか、月百時間を超える労働時間とか、そういったものですが、掛け持ちの仕事をしていても合計するとそれが百を超えるというか、基準を、百を超えれば認定されるというようなことが可能となりました。
また、その次の二〇一九年には、ドイツで二人心臓を撃ち抜かれ、一人は首に突き刺さったと。
一方で、慢性疾患、糖尿病でありますとか、それから高血圧症でありますとか、もちろん、脳血管疾患でありますとか心臓疾患、こういうものを含めて、言うなれば慢性疾患、循環器、こういうようなものに関して加齢に伴ういろいろなものに対しては、それぞれ、やはり、いろいろな必要な医療という対応の下で医師が御判断をいただいて治療されているんだと思います。
電殺のことも私も承知はしているわけですが、電殺した後に心臓にパコマを打ち込むであるとか、あるいは二酸化炭素で殺処分するとか、様々な方法もある中で、どれが人道的で推進されていくべきものなのかということも、併せて農水省の方からもしっかり発信していただけるとありがたいなというふうに思います。
―19のいわゆる長期後遺症、長期予後と申しますが、これについて少しお伺いいたしますが、ＣＯＶＩＤ―19は、昨年の一月、神奈川県に上陸をいたしまして、一例目はとてもうまく管理はできたわけですが、その後、一年ちょっとたちまして、様々な病状、特に、長期症状とか、随伴症状とか、遷延する症状とか、いわゆる後遺症、これはロングコビッドという言い方をいたしまして、イギリスの国立衛生研究所の研究報告によれば、肺と心臓
簡単にかかりつけ医と言うけれども、我が国の、国民の皆様が思っているのは、例えば、膝の痛みであれば整形外科のかかりつけ医、そして心臓病があれば内科のかかりつけ医、だけれども、いざというとき、今回のワクチンや、コロナ禍で発熱をしたら、じゃ、一体誰にアクセスしたらいいんだと。