2021-06-09 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第26号
さらに、今日、配付資料にありますけれども、日本の身体拘束は、人口百万人当たりの実施数がオーストラリアの五百九十九倍、アメリカの二百六十六倍に上るとイギリスの精神医学誌に掲載をされておられます。これは長谷川先生のチームでお調べになったことですけれども。 この日本のいわゆる精神病床における身体拘束が突出して高いことについて、この要因を厚労省としてどう考え、評価しているのか、お聞かせください。
さらに、今日、配付資料にありますけれども、日本の身体拘束は、人口百万人当たりの実施数がオーストラリアの五百九十九倍、アメリカの二百六十六倍に上るとイギリスの精神医学誌に掲載をされておられます。これは長谷川先生のチームでお調べになったことですけれども。 この日本のいわゆる精神病床における身体拘束が突出して高いことについて、この要因を厚労省としてどう考え、評価しているのか、お聞かせください。
御指摘の米国の医学誌も、報道は承知しております。具体的な内容は承知しておりませんが、まさに、ＩＯＣなど、組織委員会などが作成したプレーブックに記載されている感染防止対策についても指摘がなされたものと聞いておりますが、プレーバックについて、プレーブックについては最近の知見も踏まえて更新を行ってきておりますし、今後もそのように対応していくものと承知をしております。
やはりこのコロナ感染対策担当の大臣として、改めてやっぱりこの辺りの危機感というか認識を持っていただかなければならないし、先般、アメリカの医学誌、オリパラの感染対策は不十分だという論文が掲載をされたということで、かなり権威のある雑誌だというふうにも伺っております。
例えばランセット、非常に権威ある医学誌でありますが、ここで、中国の論文では、入院した患者千七百人以上を調査した結果、七六％の方が数か月たっても症状が続いていると、七六％。倦怠感は六三％です。イタリアの大学病院は、これは二か月後の時点での調査なんですが、八七・四％の方が何らかの症状があると。オックスフォード大学は二十三万人やりました。
これは事実確認なんですが、三月の十日でしたか、英国の医学誌に、英国株については致死率が高まっていると。この報告、すぐに私は大臣に質問したと思いますけれども、英国での状況、この英国株、致死率が高いことに関して、大臣、英国の当局と何か情報交換等はされたんでしょうか。
私はそれ以上に、実は、まだはっきりされておりませんが、三月の十日ですか、医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに掲載された論文で、いわゆる致死率が高まると。これは大変私は衝撃的だったんです。
これは英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに掲載された論文でありますが、英国で九月に見つかった新型コロナ変異株につきまして、感染率、従来は高いというふうに言われていたんですが、今回の研究結果で、致死率が四〇％から七〇％高いと。私、大変衝撃的な事実だと思います、これが本当なら。
先日、国際的医学誌に京都大学の西浦教授の研究グループの論文が掲載され、その中に、感染拡大の初期の段階ではＧｏＴｏトラベル事業が影響した可能性があると指摘されています。
世界で最も評価の高い医学誌、ランセットの指摘では、国民の政府への信頼度とワクチン接種の相関性が指摘されています。政府を信頼する国民の接種率は高く、信頼しない国民ほど低いというのです。総理、この現実をどう受け止めますか。 日本国内で承認されている治療薬は重症者向けのレムデシビルだけであります。安倍前総理が承認を急いだアビガンも未承認です。
今回の場合、医学誌、アメリカのニューイングランドという医学誌、イギリスのランセットという医学誌、科学誌はアメリカのサイエンス、イギリスのネイチャー、この四つの影響力というのは絶大なんですね。実は、ＷＨＯより、我々研究者にしてみればここがコンセンサスなんです。ここのエディターというのが最も影響力がある一人なんですね。 サイエンスの三月号にどう載せたか。アメリカのボストンの大学からです。
今この治療薬の開発が行われておりまして、厚生労働省が日本医療研究開発機構を通じて支援を行いました、ギラン・バレー症候群の患者に対して行われたエクリズマブを用いた第二相の医師主導治験、この結果が今月二十日にザ・ランセット・ニューロロジーという医学誌に掲載をされておりまして、有効である可能性が示された、こういう結果であったというふうに承知をしております。
○伊藤孝江君 今、簡単にというところで母乳で育てることの利点をおっしゃっていただいたんですけれども、まず、これは赤ちゃんだけではないということで、ランセットという世界的に評価の高い医学誌があるんですけれども、この医学誌において、二〇一六年、母乳で育てる期間が長ければ、母親が乳がんや卵巣がんにかかるリスクが低くなるという研究結果も発表されております。
この六十五万人というのは、アメリカとイラクの公衆衛生学研究グループがイギリスの医学誌ランセットに発表した数字であります。 大臣にお伺いしたいんですが、圧倒的に民間人の犠牲者が多いわけであります。日本政府はイラク戦争に加わってまいりました。その責任があると思います。なぜ、これほど多くの民間人が死ななければいけなかったのか、そのことについて日本政府の責任を明らかにしてほしいと思います。
イギリスの医学誌ランセットは、市民十万人の犠牲者を出していると伝えているほどでもあります。 テロリストの掃討といいながら、実際には無辜の多数の市民を犠牲にしている米軍の作戦、外務大臣にお尋ねしますけれども、率直にどう思われますでしょうか。
そこで、日本が再処理を委託しているフランスでも、再処理工場周辺では小児白血病の発生率が三倍と医学誌に報告されています。ちょっとデータがはっきりしないのできのう通告レクのときに失礼いたしましたが、海岸の水から通常の千七百万倍の放射能。
アメリカの医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」の編集長であったアーノルド・レルマンは、九〇年代の医療はアセスメントとアカウンタビリティーの時代、つまり、評価と透明性の時代であると述べました。こうした中、各国では医療の技術評価と情報開示ということが強力に進められており、日本だけが世界の動きから取り残されていると言っても過言ではありません。
○河野（太）委員 次の質問は厚生省にお伺いをするのがいいのかもわかりませんが、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンという、これはかなり権威のある医学誌であると思いますが、その中に、今御答弁のありましたアレルギーの問題が実は出ております。
なぜ、衆議院、参議院において業務局長がきちっと答弁をされたことが、また、由緒ある医学誌に生物製剤課の方が論文として提出をされてその中にまできちっと書かれたことが、いつの間にそれはしなかったことになってしまったのか。今局長さんのお話を聞くと、それはトラベノール社が言ってきたから、そのトラベノール社だけのことだったのだ、こういうことにまたなったわけでございます。
あるいは新しく生まれてくる、少子社会になりましても、生まれてくる赤ちゃんの何らかの障害があるのが、これはある医学誌からとった数字ですけれども、〇・七％くらいあるということになれば、少子社会になればなるほど、その対応、対策ということをしっかりとこの電気通信分野でもお願いをしなきやいかぬだろう、放送・通信分野でもお願いをしなきゃいけないな、これが本当の意味でぬくもりのある、あまねく公平にいく施策じゃないかなというような
さらに、浜松医科大学整形外科の山崎薫、井上哲郎先生は、医学誌の中で次のように述べておられるわけです。 これらの骨折の発生頻度は加齢にともなって指数関数的に増加すると考えられており、脊椎椎体骨折や肋骨骨折も加えるとこれらの骨折発生数ならびにそれに係わる医療費は膨大なものになると考えられる。