2017-04-14 第193回国会 衆議院 文部科学委員会 第10号
この委員会で再三お話しさせていただいておりますように、私自身は、メディカルドクター、医師でございまして、医療行政というのを、現場におる観点、もしくは大学において研究する観点でお話をさせていただいておりました。
この委員会で再三お話しさせていただいておりますように、私自身は、メディカルドクター、医師でございまして、医療行政というのを、現場におる観点、もしくは大学において研究する観点でお話をさせていただいておりました。
これは大阪の地域というよりも、例えば、私は大阪市立大学の医学部の方の大学院を卒業していて内情に関しては多分非常に承知していると思うんですけれども、医学部の研究機関、大学院の研究機関で私の直属の上司が農学部獣医学科の先生でして、メディカルドクターではないＰｈＤだったわけなんですけれども、獣医学科というのは大阪市立大学にはないんですね、大阪府立大学にあるわけなんです。
○国務大臣（鳩山邦夫君） 委員御指摘のメディカルドクターという考え方は、多分アメリカ風のものであるならば、消防機関に専属するお医者さんがいて搬送先病院等を決定する権限を持つ制度ではないかと思うわけですが、そういう制度があれば確かに非常にすばらしい。
最後の質問にいたしますけれども、いろいろとありましたので時間がなくなりましたけれども、この前の総務委員会でも、このたらい回しの問題については、最終的にはやはりアメリカにあるように消防機関にメディカルドクターというものを置いて、しっかり消防機関が病院での受入れも指示できるような体制、これは例えばアメリカとかヨーロッパでもかなりの国そうなんですが、これは普通の体制なんです。
ＭＤというのはメディカルドクターですから、まあ日本語にすればお医者さんとしかならないんでありますけれども、ＭＤがおるんですね。 ＭＤが、もちろん救急隊に対して、救急救命士や救急隊員に対して指揮命令をしておるのは当然のことなんですけれど、病院に対してもちゃんと受入れ指示を出すんですよ。
だけれども、私がアメリカなどで実際に消防機関、見学いたしましたら、大体向こうの消防機関にはＭＤ、メディカルドクター、メディカルドクターってお医者さんという意味でありますけれども、お医者さんが消防の指令の中にいて、各病院に指示するわけですね。病院の側はそのメディカルドクターにもう逆らってはいけないことになっています。
私はティーチャーでもありませんし、メディカルドクターでもございません。非常に別な、古いものを感じます。 次に、また大臣にお尋ねいたしますが、先般、昨年の予算委員会でお答えいただきましたことでございますが、高レベル放射性廃棄物に含まれる放射性廃棄物の半減期についていろいろお答えくださいました。
しかし、それは例えば医療的な相談であれば、当然自分はできませんので、そういった場合にはメディカルドクターのところに行くとかナースのところに行くとか、そういう話になると思いますし、法律であれば弁護士さんなり家庭裁判所、そういったことにつなぐと。
ティーチャー、メディカルドクターのような場合はまたこれ別でしょうけれども、この場においては大変私は逆に別なものを感じますので、よろしくお願いいたします。 それから、次にお尋ねいたしますのは、私、ドイツ、それからクラーゲンフルト、オーストリア、訪ねました。
要するに、メディカルドクターのコースを取っていったら、それはやはり西洋医学の体系になるんですよ。仕方のない話なんですよ。だから、そういった声もしっかりと反映させるような形の審議会の構成にもしてくださいよ。そうじゃないと患者の権利が守られないんですよ。 あともう一つ、ちょっとここは申し上げますけれども、支払い方法ですけれども、これは療養費ということで、結局は償還払いを今強要されているわけですよ。
そういうものをきちんとやはり把握して、本当に大切な子どもたちをみんな健全に育てるような政策をやっぱりするべきでないかと思うんですけれども、その辺の可能性といいますか、それは御専門のメディカルドクターとしての立場でも結構と思いますけれども、それ一点、伺いたいこと。
それで、やっぱり専門職大学院ということになった場合に、やっぱり医師というのはこれは正にプロフェッショナル中のプロフェッショナルでございまして、メディカルドクター養成というものがこの専門職大学院にはまらないというのは、何か不自然なやっぱり印象が免れないと思います。
在学中にアメリカの医師国家試験のステップ１、２を受けて、卒業のときにはメディカルドクターの称号が与えられます。これが終わって待ち受けているのがレジデンシーと称する研修医としての初めての就職でございます。これはドクター・オブ・メディシンを取得して初めての就職で、専門分野に分かれての専門科の研修でもあります。
お医者さんはＭがつくのですね、メディカルドクターで違うという、ＭＤと書いて。 まさにそういうふうなものを、私たちも、大学云々だけでなくて、その上のレベルというふうな部分も私はこれからもっともっと必要になってくると思うのですけれども、その辺についての取り組みというふうなのは、今はどういうふうになっておるのでしょうか。
例えば、欧米の製薬企業に比べまして、日本の製薬企業は医師、メディカルドクターの数が非常に少ない。これは、企業の責任というよりは、むしろ医師が余り製薬企業で働きたがらないという問題点がありますけれども、今後は、ＭＤが積極的に製薬企業に入って、そこで、企業の開発する薬の質の向上、さらに、薬の治験の向上に努める必要があると考えております。
欧米諸国に比べますと、日本の製薬企業でメディカルドクター、ＭＤが、医師が働いている比率というのは非常に少ない。これは、ドクターになりますとどうしても臨床の最前線で患者さんを診たいという希望の方が多いものですから、ある程度はやむを得ないと思うんですけれども、本来ならばもう少し医学の専門家が製薬企業の中で働いて、薬の開発に積極的に関与すべきじゃないかというふうに私は考えております。
私は、厚生省の人でも、現在でも問題がございますけれども、業務局には当時多分メディカルドクターは郡司さん一人だったと思います。その郡司さんが先ほどからのように怪しげなところがございますと、先生方の班でクロではない、シロだと判断しますと、厚生省もこれは大丈夫じゃないかというふうに思ったという可能性もあるわけでございまして、ましてや外部の人はほとんどシロで安心じゃないかと。
しかし、この加熱製剤の緊急輸入ということ、超法規的なことということはやはりできたわけですから、そういうことについて、例えば患者さんたちに、科学的に証明をされてないという、安全を見るという科学者としての、メディカルドクターとしてのお立場もわかりますが、やはり片や本当に生きている人間の命というものに対して、苦しんでいる人たちが現実にいるわけですから、それを忘れては絶対に医学というものは成り立たないわけです
その先生の不足ということはもちろんあると思いますが、幸い中国というところがございますし、そういうところから呼んできてもよいし、あるいはまた欧米ではもう既にメディカルドクターが鍼灸だとか東洋医学をやっておりまして、日本のように鍼灸師というものはないわけなんですね。それで、学会に出ましても、日本の鍼灸師のレベルと欧米におけるレベルとはもうはるかに違うわけなんです。