2021-09-28 第204回国会 参議院 議院運営委員会 閉会後第8号
そういう意味で、これまでの対策の効果の、私ども、相関関係、あるいはスーパーコンピューターなどを使って分析もしておりますけれども、やはり人流五割を超えて減少があれば基本的には感染者は減るということは、これまでもデータからは分かるところであります。
そういう意味で、これまでの対策の効果の、私ども、相関関係、あるいはスーパーコンピューターなどを使って分析もしておりますけれども、やはり人流五割を超えて減少があれば基本的には感染者は減るということは、これまでもデータからは分かるところであります。
現在のスーパーコンピューターは、速度よりも利用者の使い勝手に配慮も置いていますよね。先ほどの報道の例を出すまでもなく、有効な使用をしなければやはり宝の持ち腐れで、西村大臣は本当にすごく優秀な方なのでよく分かっていらっしゃると思うんですけれども、やはり効果的な利用をしていただきたいと思います。 そこで、現在、新型コロナ感染症の重症者は昨年来最多になっていますね。
そこで、西村大臣にお聞きしますが、昨年以降の新型コロナ感染症の感染拡大防止策の検討に当たって、スーパーコンピューター、スパコンはお使いになられたのでしょうか。使われたとしたら、どのように使用されたのか、具体的かつ簡潔にお答えください。
御指摘の病床使用率とか重症者の数とか、こういったことについて「富岳」を使っているわけではございませんが、ただ、国内、「富岳」ほどのスーパーコンピューターではありませんけれども、様々コンピューターを使って研究しておられる方が何人もおられますので、これは先ほど、尾身理事長とも相談しながら、一定の前提を置きながら、今後どういうふうに感染者の数が増えるのか、重症者の数がどうなるのか、こういったことについては
さらに、スーパーコンピューター「富岳」を使ってシミュレーションも行っておりますが、飲酒を伴う飲食では大声になりがちであって、その際の感染リスクは変異株の影響も含めればかなり高くなるという評価もいただいております、データがございます。
他方、飲酒については、クラスター発生状況をいろいろ調べてみますと、発生したクラスターのうち半数以上は飲食を伴うものであったり、あるいは、スーパーコンピューター「富岳」を用いた分析も行っておりますけれども、やはり飲酒を伴って声が大きくなるとリスクが高まること、それから、飲酒を伴う会食時間は飲酒を伴わないものよりも約二倍程度になるというふうなことも私どもの調査で分かってきておりますので、こういった分析を
最近は、近代化とグローバル化のスピードが速く、コンピューター技術など自動化の生産技術そのものも大幅に向上し、大量生産に限れば、新興国が先進国に追いつくまでのタイムラグが著しく小さくなっています。 その結果、こうした分野では、供給過剰に陥りやすく、供給過剰は当然に価格の低下をもたらしますから、グローバル化によって、世界経済はデフレに陥りやすい状況が常態化しています。
また、新型コロナ対策においては、昨年春、夏の感染拡大の経験、そして先般の年末年始の感染拡大の経験を踏まえながら、スーパーコンピューター「富岳」や人工知能を用いて、マスクの効果や人流と感染者数の関係などについても分析を行い、感染対策を進化させてまいりました。
このため、サイバー攻撃には様々な類型がございますけれども、この基本的な手段として、情報システムからデータを盗むためにメール等を使ってマルウエアを送り込むもの、あるいは情報システムのデータを改ざんするために情報システムのソフトウエアの不具合や設定の不備を悪用して情報システムの管理者権限を奪うもの、また、この情報システムの利用を妨害するためにコンピューターが処理し切れないほどの大量の通信を発生させるいわゆる
それに関連して、私は本会議で中央銀行のコンピューターセンターなどの話を聞きましたけど、在籍していた関係で全ては申し上げられませんが、府中にある日銀のコンピューターセンターは建築基準法をはるかに上回る構造材と外部からの攻撃に対処できるだけの防御をしています、詳細は申し上げられませんけれども。なぜそういうことをやっているかといえば、やっぱり大事な施設だからなんですよ。
分からない間にそういう島を、中国が南シナ海のサンゴ礁を埋めて滑走路を造った、あそこまで大掛かりなものとは思いませんけれども、そういう管理が、目の行き届いていない管理不能の島、かつ人が住めるぐらいの広さがあるところがあれば、例えば、ドローン基地を造って、ＩｏＴでサイバー、何というのかな、コンピューター管理でその本国から、そういうところからドローンを飛ばして攻撃に来ると、どこから攻撃しているか分からない
○国務大臣（萩生田光一君） 我々文科省、文化庁は、今までも、専門家の皆さんとの様々な知見を集めたり、スーパーコンピューター「富岳」での飛沫の動向なども科学的にも分析して、したがって美術館だとか博物館などは開館して大丈夫だと、ただし、一定程度の人数制限はするべきだし、必ず一方通行で、お互いが交差しないようにしようねということをいろんな知恵を絞って、緊急事態宣言下であってもそういった文化施設を開けるという
御指摘の半導体についてですが、デジタル化やグリーン化が進む中、コンピューターから家電、自動車などあらゆる機器に使用される半導体は、経済社会を支える極めて重要な基盤部品であるというふうに考えております。経済安全保障や産業全体のサプライチェーン強靱化の観点から、その重要性は増しております。
私は一週間前に、一部上場企業でコンピューターソフトウエアの会社社長と技術畑の役員と会ってきました。具体的にヒアリングをさせていただきました、このことに関して。読み取れるんですよ。読み取れないというのは、何の理由で読み取れないのか。あなたたちも知っているし、年金局だって知っているでしょう、理事として行ったり来たりしているわけですから。どうしてこういううそをいつまでも言っているんですか。
デジタル化が進む中、コンピューターから家電、自動車などあらゆる機器に頭脳として使用される半導体は、経済社会を支える極めて重要な基盤部品というふうに考えております。今後、自動運転やスマートシティーなど社会がソサエティー五・〇へ移り変わっていく中で、半導体はより一層重要になってくるものというふうに考えてございます。
このガイドラインにおきましては、閉域ネットワーク等で接続する場合でありましても、医療機関等の内部ネットワークにおいてコンピューターウイルスの拡散等を防止するために、ウイルス対策ソフトやＯＳの更新等、リスクに対してセキュリティー対策を適切に運用すること等を医療機関等に求めております。
先回からインターネットの草創期のことをお話しさせていただいていますけれども、そもそもそのコンピューターとコンピューターをどうつなぐか、つながれたコンピューターを束ねるサーバー、そのサーバー同士をどうつなぐかというところでＩＳＯのＯＳＩとかいうお話させていただきましたけれども、アメリカのＤＡＲＰＡというところでも同じようなことが研究されて、それが今のＴＣＰ／ＩＰ、インターネットをつなぐ仕組みに発展して
○国務大臣（茂木敏充君） 現世に対して来世とか、天界、魔界とか、そういう概念もあるわけでありますけれど、サイバー空間というと、リアルな空間に対してバーチャルな空間という、こういう印象もあるかもしれませんけれど、政策とか制度、こういったものをつくっていく上で重要なのは、サイバー空間、完全にバーチャルなものではなくて、例えばコンピューターの機器であったりとかシステム、さらには人々の参加によって構成される
サイバースペースの定義につきましては、国際的に広く合意された概念があるとは言い難い状況ではございますけれども、例えば二〇一五年に策定された日本政府のサイバーセキュリティ戦略においては、サイバー空間について、無数のコンピューター、センサー、駆動装置が情報通信技術によりネットワーク化されることで創出されるものとされていると承知しております。
そして、こういうきちんと対応してくれている事業者に対しては、できる限り、何かインセンティブ、プラスになるような、時短なども優遇はできないかということで様々検討しておりますけれども、変異株というのが、特にデルタ型、インドで発生したものが非常に強い感染力ということで、スーパーコンピューターなども使って改めて今分析をしておりますので、そういったものを踏まえながら進化させていきたいというふうに考えております
いずれにしても、この変異株によって、認証を得て、こういうアクリル板とか、換気をよくしている店でも、あるいはオフィスでも、ちゃんとマスクをして静かにしていても感染が広がっている例が最近出始めていますので、今改めてスーパーコンピューターも使って、特にインドで見つかった変異株、新たな言い方をしていますけれども、それの場合にどうかということも含めて少し分析をしながら、更にこの対策は進化をさせていきたいと思いますし
これは何かといいますと、日本のコンピューターの出荷額です。パソコンとメインフレーム、大型コンピューターですね、こういうもの。 日本のＤＲＡＭというのは何用に使われていたのかというと、強かった頃はこのメインフレーム用だったんです。パソコンはまだそんなに世間に普及していなかった。
コンピューターとか計算機のみならず、スマートフォン、車載などなど、様々な分野で使うことが出てきた。これが一つのドライバーになっております。 もう一つが、次のファクターというのが、まさに今日皆さん本当に耳にたこができるくらいなんですけれども、デジタルトランスフォーメーションです。これがまさに一つの大きな要因になっているのと同時に、社会的要請も高まっているということです。
先ほどのプレゼンテーションの中では、日本企業は世界を制した、しかし、だんだんとパーソナルコンピューターの拡大によってその地位が失われていったという、恐竜が絶滅していくような、そういう表現もされていたと資料では承知をしております。 先ほどの中で、私は、マネジメントの問題も大きいのではないかと。
○国務大臣（西村康稔君） 全体の検証は事態が収束して落ち着いてからと思っておりますが、ただ、私ども、対策は常に進化をさせてきておりまして、これまで何度もこうした大きな流行を経験しておりますので、そうした経験を踏まえて、人流をどう減らすのか、何が効果があるのか、データ分析、それからスーパーコンピューター「富岳」も使ったシミュレーションも行って、こういうアクリル板の効果とか換気の効果とか、こういったものも
会計検査院は、従来、政府情報システムについて会計検査を行っているところであり、平成十七年六月には、参議院から国会法百五条の規定に基づく検査の御要請を受けて、その検査結果を十八年十月に、「各府省等におけるコンピュータシステムに関する会計検査の結果について」として報告しております。
会計検査院はこれまで、平成十八年の各府省におけるコンピュータシステムに関する会計検査の結果についてを始め、システム関連で十一の検査報告を行っております。 これまでの検査報告について会計検査院長にお尋ねしますが、適切な対応がなされたと考えていらっしゃいますでしょうか。
他方、ドローンは、その多くが既製品であり、コンピューター制御による自動操縦をベースとしており、ラジコンのような物づくりや操縦技術よりも、その利活用に重点が置かれています。 両者はどちらも無人航空機ですが、その目的も構造もかなり異なります。しかし、法律ではどちらも無人航空機として定義し、同じ規制を掛けています。
その要件にさせていただいた理由なんですけれども、これは我々の反省点でもあるんですが、これまでの日本の企業のＩＴ化というのは、非常に部門ごとに、何かソフトウエアを入れるとか、パソコンを、コンピューターを入れるとかいうのがすごく多くて、社内でもつながっていないというのが結構あったわけであります。
個々の医療機関や病院、診療所がサイバー攻撃を受けたり、パソコンがコンピューターウイルスに感染してしまったりと、事態に陥った場合には、それを原因に患者の情報が流出してしまう事態も十分に考えられるところです。