2021-05-19 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第20号
ファイザー製薬の場合は、いわゆる特例承認、その後、先行接種する医療従事者四万人、そして二万人の方にいわゆるコホート調査が行われた。今回、モデルナ製若しくはアストラゼネカ製が新たに導入されると、このコホート調査はどのような形で行われるのか、確認させてください。
ファイザー製薬の場合は、いわゆる特例承認、その後、先行接種する医療従事者四万人、そして二万人の方にいわゆるコホート調査が行われた。今回、モデルナ製若しくはアストラゼネカ製が新たに導入されると、このコホート調査はどのような形で行われるのか、確認させてください。
その中で、ワクチンの安全性等の、いわゆるコホート調査を進めて、厚労省の審議会において評価を進めているというふうに聞いております。 また、感染研においても、ワクチン接種をした人が再感染した場合のウイルスの解析、あるいは接種者の血液サンプルの抗体価の推移など、分析、評価を今行っているものと承知をしております。
この調査、結構大変なものですから、その後どうしているかといいますと、別の調査、福岡県の久山町というところでずっと住民の方を追っかけているコホート調査がございまして、これはいろんなことを調べているんですけれども、その中でも認知症の有病率調査というのを行っておりまして、母数はそんなに大きくはないんですが、ずっと経年の変化を追っておりますので、そこの動き、どれくらい増加傾向にあるかというのを、先ほどの二〇〇
これは、既に米国、英国でも、あるＡさんが、これは業種ごと、あるいは非正規、正規を区別して、対象者一人一人を継続的に調査するコホート調査、これはパネル調査ともいいますけれども、こういったものをかなりの予算と手間暇をかけてやっているんですね。
これも先ほどありましたけれども、平成八年度から環境保健サーベイランス調査、平成十七年度から学童コホート調査、平成十八年度から幼児症例対照調査、平成十九年度から成人を対象とする疫学調査など、たくさん実施してきましたけれども、残念ながら、残念ということはないのかもしれませんが、自動車排出ガスへの暴露とぜんそく発症との間の関連性があるという一貫した結論が見出せず、自動車排出ガスへの暴露とぜんそく発症との関連性
先生から御指摘ありましたように、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンという雑誌、これは海外の雑誌でございますが、スウェーデン人の方を対象としたコホート調査がございまして、先生が御指摘されたように、がんの診断の後一週間後に十二・六倍のリスクが高くなるというふうなものがございまして、我々は、そういう意味ではがんと診断されたときからもうすぐに緩和ケアをするというような、そういうふうな事業を是非二十五年度
こういう問題意識のもと、これから数万人規模でコホート調査、疫学調査を十数年にわたって行っていくということを環境省としても決断したところです。
子供の健康と環境のセッションでは、私とアメリカのＥＰＡの長官であるリサ・ジャクソン、この二人が基調講演を行ったわけでございますが、日本については、来年から予定しております六万人の十二年間にわたる胎児から十二歳までの長期のコホート調査の計画について発表しました。
その内容としましては、関東、中京、関西の三大都市圏におきまして、まず小学生を対象とする学童コホート調査、これは約一万六千人を対象にしております。それから二点目が、幼児を対象とする症例対照調査、約十万人を対象としています。それから三点目が、成人を対象とする疫学調査、これは約二十四万人の調査でございますが、以上三つの調査を順次進めているところでございます。
そこで、このプロジェクトでは、関東、中京、関西の大都市圏地域、その中で、まずは小学生を対象とした学童コホート調査をいたします。対象は、一万六千人を対象にした調査でございます。平成二十二年度までかかるということで調査をいたしております。 それから、一歳半、三歳健診を利用した幼児症例の対照調査、これは、対象者は約十万人の幼児を健診の場を利用して対照調査をする。これも平成二十二年までかかる。
○滝澤政府参考人 十七年度、今年度から小学生一万六千人を五カ年前向き調査する、コホート調査と呼んでおりますけれども、これは、調査前のアレルギー等のいろいろ基礎データをいただきまして、その後、その小学生がどのような呼吸器疾患を発症するか、あるいは実際に御家庭の中でそういう汚染物質をどの程度暴露しているかということの因果関係を、まさに疫学的に解明するものでございまして、五カ年を一応クールで考えておりまして